なお、大手ポータルサイト等で行われている自由参加の投票は、理論としての調査法に基づいて行われているとは言えず、所謂世論調査とは見なされない点に注意が必要である。
代表的世論調査
ギャラップ調査商業的世論調査機関であるアメリカ世論調査所 (American Institute of Public Opinion) ギャラップ社 (Gallup Organization) が行う世論調査の総称。調査は大統領選挙の予想が特に有名。ギャラップ (George Horace Gallup) (1901年〜1984年) アメリカの心理学者、統計学者。世論の統計的調査法を創始。1935年に米国世論調査所を設立した。ギャラップ社は、現在では世界30カ国以上にオフィスをもち、多くの調査員が活躍している。同社の調査結果は、アメリカの新聞社をはじめとする多数のマスメディアにとりあげられている。1936年、大統領選挙において、民主党のフランクリン・ルーズベルト (Franklin D. Roosevelt) と、共和党のアルフ・ランドンという2人の候補がいた。大手雑誌である『リテラリー・ダイジェスト』誌は、250万人もの世論調査の末、ルーズベルトの落選を予想した。対して、ギャラップ社は再選を予想。そして、ルーズベルトが再選した。その予想の的中により、ギャラップ社は一躍脚光を浴びた。
『リテラリー・ダイジェスト』誌の予想が外れたのは、当時としては珍しい、電話を使った世論調査の特性を見落としていたからといわれている。当時は電話の普及途上で、早くから電話が普及していた富裕層と、それ以外の層で、普及率に差があった。共和党支持者は富裕層に多いため、ランドン候補に有利なデータが出てしまったのである。
脚注^ 三浦『洗脳選挙』光文社ペーパーバックス、2005年1月、ISBN 4-334-93351-3、72頁参照
^ 『インターネットによる国民生活に関する意識調査』内閣府 2008年4月
参考文献
ダレル・ハフ（ ⇒Darrell Huff）、高木秀玄訳『統計でウソをつく法―数式を使わない統計学入門』（1968/7/24 講談社ブルーバックス ISBN 4-06-117720-6）
谷岡一郎『「社会調査」のウソ リサーチ・リテラシーのすすめ』（2000/6/20 文藝春秋文春新書 ISBN 4-16-660110-5）
外部リンク
⇒財団法人 日本世論調査協会
⇒ギャラップ
カテゴリ: 調査 | 方法論
更新日時:2008年7月10日(木)11:17
取得日時:2008/08/19 01:15