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出典検索?: "経口避妊薬" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2008年3月）
ピルの一例

経口避妊薬（けいこうひにんやく、英語: combined oral contraceptive pill (COCP)、oral contraceptive (OC)）とは、常用することで性病（STD）は回避出来ないが避妊効果の得られる女性ホルモン剤。低用量経口避妊薬、ピル[1]とも呼ばれる。男性がコンドーム着用、女性がOC服用するデュアルプロテクション（二重防御法）は、性病・妊娠の両者を回避する手段として国際的に評価されている[2][3][4]。成分混合量が異なり、避妊効果が完全に無い又は保証されていない、月経困難症や子宮内膜症向けの低用量エストロゲンプロゲスチン配合薬（LEP）がある。OCとLEP両者とも低用量ピルと呼ばれ、休薬期間7日のある21日ごとのモノ、飲み忘れ防止の偽薬が7日分あることで休薬期間の無い28日間ごとに服用するモノがある[5]。また服用後に吐き気や嘔吐などの副作用が低用量経口避妊薬（OC）よりかなり強いが、膣内射精前に低用量経口避妊薬（OC）を常用していなくても事後早期に服用すればするほど避妊回避効果を発揮するピルは緊急避妊ピル（Emergency Contraceptive:EC）、アフターピル、モーニングアフターピルと呼ばれている[6]。  目次

1 概要

2 服用禁忌対象

3 副作用・禁煙

4 低用量エストロゲン・プロゲスチン配合薬（LEP）

5 モーニングアフターピル（EC）

5.1 ヤッペ法

5.2 レボノルゲストレル


6 脚注

7 関連項目

8 外部リンク

概要

経口避妊薬（以下「ピル」）は、1960年代にアメリカ合衆国で開発され、広く普及した[7]。世界で1億人の女性が服用するとされるが、使用状況は国ごとに大きく異なる。アメリカでは1200万人の女性が使用し[8]、イギリスでは16 - 49歳の女性の3分の1が内服している[9][10]。生理開始日から、1日1錠を決まった時間に21日間服用し、その後の7日間服用を休む周期が基本となる。したがって、PTPパッケージも殆どが1シート21錠入りのもの（使いきった後の7日間は服用しない）か、28錠入りのもの（7日分には、有効成分が全く入っていない「デンプンの塊」）である。

成分にエストロゲンとプロゲステロンが含まれ、これにより排卵を抑制する。避妊の機序は、
排卵の抑制

子宮頚管粘液の性状の変化（精子の子宮内侵入を抑制）

子宮内膜の変化（受精卵の着床抑制）

である。正しく服用した場合の妊娠の確率は、パール指数（パールインデックス）はピルで0.3%、避妊手術で0.1 - 0.5%、薬剤添加IUDで0.1 - 0.6%である[11]。飲み忘れも含めた一般的な使用では、ピルで8%、避妊手術で0.15 - 0.5%、薬剤添加IUDで0.1 - 0.8%である[12]。

避妊目的のOC以外にも、生理周期の変更や月経困難症の緩和、子宮内膜症の治療などに使われるLEPが存在している。国際的にも昔は高用量ピル・ホルモン量が低用量ピルの10倍程度の中用量ピルが用いられていたが、副作用の低減を目的として、低用量ピル・超低用量ピルが開発されて主流となっている。

日本では、以前からホルモン治療目的の、高用量ピル・中用量ピルが認可されていたが、1999年（平成11年）に、避妊そのものを目的とした低用量経口避妊薬（oral contraceptive (OC)）が認可され、2008年（平成20年）に月経困難症や子宮内膜症の治療薬として、LEPの低用量ピルも認可された。避妊用としては、低用量ピルが主流になっている。

黄体ホルモンのみを含むピルは「ミニピル (en)」と呼ばれ、低用量ピルに含まれる卵胞ホルモン摂取が禁忌である授乳中の産後女性にのみ処方されている。肥満女性や35歳以上、産後授乳中の避妊に使えるメリットがある一方、必ず連日同じ時間に内服をする必要性、飲み始めに不正出血が続くことがあるデメリットがある[13]。
緊急避妊薬（EC）

緊急避妊薬（EC）を薬局で入手可能な国は86カ国で、極めて安全性が高いが、日本では処方箋が必要な処方箋医薬品で、診療報酬が適用されない自由診療である。薬局での販売を解禁する一般用医薬品に関しても、専門家や医療系学会からは「先にコンドームの着用することの常識化」「性病はピルでは回避出来ないことの周知など性教育を充実させてから解禁するべき」との意見から、2017年（平成29年）には議論の結果、薬局での販売が見送られた[14][15]。

しかし、2020年（令和2年）10月に内閣総理大臣菅義偉が、2021年までに処方箋無しでの販売解禁する方針を打ち出している。アフターピルの薬局販売解禁を評価する声と共に「緊急避妊薬飲めばいいとかいうクズが増えないことを願う…」「女性は（アフター）ピルの重大さを分かっているけど、男性側が理解してないと意味がない」との上記のような意見も懸念も出ている[16][17]。
服用禁忌対象

一般に下記の症状がある女性（以下:人）が服用することは禁忌となっており、医療機関から処方もされない。

成分に過敏性素因がある人

乳がん・子宮内膜がん・子宮頸がん及びその疑いのある人

診断で病名が確定していない、性器からの異常出血のある人

血栓性静脈炎・肺塞栓症・脳血管障害・冠動脈疾患及びこれらの疾患にかかったことのある人

35歳以上で1日15本以上のタバコを喫煙する人

前兆のある片頭痛患者と診断されている人

肺高血圧症又は心房細動を合併する心臓弁膜症の患者、亜急性細菌性心内膜炎になったことのある心臓弁膜症患者の人

糖尿病性腎症、糖尿病性網膜症など血管病変を伴う糖尿病患者の人

血栓性素因のある人

抗リン脂質抗体症候群患者の人