カプセルホテルはカプセル状の簡易ベッドが提供される宿泊施設。日本独自の形態のホテルである。旅館業法ではホテル営業ではなく簡易宿泊所営業になる。ほとんどは、ビジネスホテル同様、都市の繁華街に立地する。施設としては単独のもののほか、サウナ店に併設されるケースも多く、大部屋の中にカプセルが積み重ねられた形態が多い。
詳細はカプセルホテルを参照
高速道路のインターチェンジ周辺、幹線道路沿い、あるいは、駅近隣の特定地に立地しており、カップルでの利用を想定しているホテル。略称「ラブホ」。日本独自の形態のホテルである。俗に「連れ込み宿」「同伴旅館」などとも呼ばれ、自動車で向かうラブホテルのことを、初期には「モーテル」とも呼んだ。性交目的に利用することを想定しており、構造は一般的なホテルとはかなり異なる。
入り口に垂れ幕があったり、外部から見えにくくしていたり、内部も他の客や従業員にできるだけ会わずに入室できる工夫がしてある。客室も同じ部屋はほとんどなく、ベッドにも工夫が凝らしてあり、浴室なども豪華に作られている事が多い。客室は写真などで選べるシステムになっている。外部の看板も、派手なネオンサインが光っているのも特徴の一つ。
利用目的が、他のホテルと大きく異なる為、料金も宿泊のほか、「休憩」名目で3時間で○○円というような体系があり（近年では一般のシティホテルなども日中の短時間利用（デイユース）が可能な施設も増えている）、法的には風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（略称・風営法）の適用を受ける。このような形態のホテルは、香港や台湾、韓国など他の一部のアジア諸国にも存在する。多くは日本のラブホテルをモデルにしている。なお、ブティックホテルの呼称は、作家・前長野県知事の田中康夫が発案した。ただし、アメリカでのブティックホテルとは日本でいうデザイナーズホテルに相当する。
近年では、日本でもデザイナーズホテルのことを「ブティックホテル」と呼ぶこともあり、使用が曖昧となっている。
詳細はラブホテルを参照
その他、一般的でないホテルとして、アイスホテルや洞窟ホテル、水中ホテルなどが挙げられる。
アイスホテル
アイスホテルとは湖などから切り出した氷や雪によって作られたホテルである。スウェーデンやノルウェーなどの北欧諸国やカナダなどで、冬季の寒さを利用して建設される。春になると溶けてしまうので基本的に冬季限定であり、毎年再建される。どのような施設が作られるかはそのホテルによるが、観光客向けのホテルであり、様々な趣向が凝らされる。 ⇒英語版のアイスホテルも参照。
洞窟ホテル
洞窟ホテルとは、自然の洞窟を利用して作られたホテルであり、部屋が地下に存在するものである。スペインやトルコ、オーストラリアに建設されている。
ホテルの経営形態は、所有や経営などの組み合わせによっていくつかに区別される。
直営
自社でホテルの土地建物を所有し、自ら経営・運営にあたる方式。自社の系列子会社に経営をさせる場合もある。ホテルのブランドや経営ノウハウも自ら構築しなければならない。ホテル専業企業や、航空会社・鉄道会社などによく見られる。
リース
土地建物のオーナーから、ホテル運営企業がホテルを借りて経営する方式。オーナーが建物を骨組みだけの状態で貸す場合と、内装や設備まで込みで貸す場合がある。
運営の委託
土地建物を所有しホテルを経営するオーナーが、運営についてはホテル運営企業と管理運営委託契約を締結して運営を委託する方式。ホテル運営企業は、総支配人などのホテル幹部の派遣、ブランド使用権や運営ノウハウの提供、チェーンブランドを利用した販売促進などを行う。それに対してオーナーは運営委託料を支払う。
フランチャイズ
オーナーが所有し、自ら経営に当たるが、ホテルチェーンとフランチャイズ契約を結んでブランド使用権や運営ノウハウの提供を受ける方式。フランチャイズ加盟ホテルは、チェーン本部に対して加盟料を支払う。
ホテルの収益構造は、そのホテルの立地や形態によって大きく変わるものであるが、概ね以下のように言うことができる。
主要な収益源として、宿泊部門・レストラン部門・宴会部門が挙げられる。
宿泊部門
宿泊部門は、ホテルの基幹となる部門であり、ホテルである以上全てに存在するものである。宿泊施設の設置には相応の土地・建物を必要とするものの、客室清掃やベル・パーソンの仕事はパート・アルバイトなどを利用することが出来、また繁閑に合わせて人員数の調整やアメニティグッズの調達をすることができるので、運営に際して経費は低く抑えることが出来る。そのため部門の利益率（部門の売上からその部門に直接関係する運営経費のみを引いたもの。ホテル全体の費用、例えばホテルの広告費や管理部門の人件費などを配分しないで計算される。）は60パーセントを上回ることも可能である。近年では清掃業務などのアウトソーシングもよく行われている。
レストラン部門
レストラン部門の利益率は、その業態によっても異なるが一般に低くなる傾向にあり、20パーセント程度と見られる。レストランの設置には宿泊部門ほどの面積は必要とされないが、運営に関しては、調理・サービスにある程度の熟練者が必要とされ固定人件費がかかり、また食材などは売れ残れば廃棄となるため、経費は高いものとなる。ホテル直営のほか、外部の有力レストランをテナントとしていれることも行われている。宿泊客だけでなく地元客による利用も大きな割合を占める。
宴会部門
宴会部門は、予約が事前に確定するため、食材等を効率的に用いることができ、また宴会でのサービスに関してもアルバイトや派遣社員を利用して、受注に応じて対応できるため、レストラン部門より高い利益率が可能である。但し、宴会の中でも大きな割合を占める結婚式においては、特別な用意が必要となり、外部企業に対する業務委託などが大きくなるため、一般の宴会より利益率は低くなる傾向にある。ホテル外部に出張して宴会にあたる、ケータリングも行われている。レストラン部門とあわせて料飲部門と呼ばれ、総料理長が置かれる。
地価の高い日本においては、土地面積を宿泊施設ほど必要としない、料飲部門が重視される傾向にあり、各ホテルはレストランや宴会部門の強化に力を入れてきた。そのため、宿泊以外の部門の売上が全売上の6割から7割に達することも珍しいものではない。その点からすると、日本のホテルは外食産業的な側面が強いものであるといえる。
不況や、それに伴う企業の宴会需要の低下、あるいは外資の参入による競争の激化などで、多機能なシティホテルやリゾートホテルは厳しい状況にもあり、そのような中、収益率の高い宿泊部門のみに特化したビジネスホテルや、あるいはブライダル特化ホテルなど、特徴を打ち出したホテルが多く見られるようになった。
