※ 本来は保護帽に含まれないが、関連が深いため同一項目とした。

物体の飛来落下や墜転落の恐れのない作業場所においても、作業内容によっては頭部をぶつける・切るといった災害が発生する。そのような場面において使用されるものが軽作業帽である。保護帽としての規格には満足しないため、労働安全衛生規則で保護帽の着用を定められた作業では使用することが出来ないが、反面安価であり、構造もより単純なものとなっている。当然、「保護帽の規格」に定められた あご紐 も不要であるが、これについては軽作業帽を扱う全メーカーがオプション扱いで用意している（トーヨー80型は、簡易なゴム紐を標準添付）。使用場所の一例としては、自動車工場の車体組み立て工程、狭所における機械装置の組み立て・調整作業、ヤマト運輸のベース店におけるロールボックスへの荷の積み卸し作業（ボックスの中間棚や、前面の蓋を掛けるためのバーに頭部をぶつける災害が非常に多い）などが挙げられる。なお、交換時期の目安や手入れなど、取扱法については保護帽に準ずるものとする。国内における軽作業帽の製造・販売は平成初期に開始され、布帽子の代替としてや“国家検定品に比較し安価なヘルメット”として、その普及を見せている。

保護帽製造者

⇒谷沢製作所 …ラチェット式のヘッドバンドは同社が初めて商品化し、以後他社にも広がりを見せている。

⇒ミドリ安全 …1994年までは佐野プラスチック（住ベの関連企業）よりOEM供給を受けていた。

⇒DICプラスチック …大日本インキ化学工業（現DIC）より分社。以前は乗車用安全帽も製造していた。

⇒トーヨーセフティー …安全用品は産業用のほか、スポーツ用途のものも製造。

⇒山崎工業 …ABS樹脂製の保護帽は、同社が初めて発売した。

⇒進和化学工業 …自社製品のほか、イエローより「タタメット」の製造も請け負っている。

⇒住ベテクノプラスチック …基材に合成繊維を使用したFRP帽は、同社が初めて発売した（2003年）。

⇒スターライト工業 …消防関連や行刑施設用など、特殊用途に向けた製品に強いメーカーである。

⇒名和興産 …同社も産業用途のほか、スポーツ用途や官庁向けの製品を手掛ける。昭和32年設立。

⇒MSAジャパン …米ピッツバーグに本社を置く Mine Sefety Appliances Company の日本法人として1966年に設立。

⇒イエロー …飛来落下物用の検定も取得した、折り畳み式ヘルメット「タタメット」の発売元。WBSでも採り上げられた。

乗車用ヘルメットオートバイ用ヘルメット（左から順にジェット型・フルフェイス型・フルフェイスのあごが上がってジェット型になるもの）

各種の輸送機器に乗車する際、用いられるヘルメットである。自分が障害物や地面にぶつかる時の運動エネルギーを吸収・対貫通するためのものであり、一般的には「メット」と略されることもある。フォークリフトなどの場合は作業用のものが用いられている。

形態による分類は、次の通りである。

お椀型：半球形、半キャップ型。

ジェット型：側頭部、後頭部まで覆うタイプ。昔のジェット戦闘機の操縦士が装着していたヘルメットの形状からついた。

フルフェイス型：ジェット型にチンガード（顎の部分の覆い）を付けたもの。視界を確保する部分以外は覆われることになる。

「半キャップ型」は以前はジェット型の側頭部が短いもの（セミジェット、ハーフジェット）をいったこともあったが、最近ではお椀型を指して呼ぶ事がほとんどである。以下もその用法に倣う。

ジェット型は視野の広さと開放感、利便性（顔を隠さないので、ヘルメットを被ったまま水を飲んだり、対話することができる）、フルフェイス型は高い安全性（顔面から転倒するような場合）が利点として上げられる。

フルフェイス型やジェット型ではベンチレーションシステムと呼ばれる、通気口が帽体上部、チンガード部分にあり、走行中、ヘルメット内部に空気の流れを作り出す仕組みを持ったものもある。フルフェイス型でありながらフェイスガード部分をシールドごと開閉出来たり、帽体との分割・合体が自在な構造のものもある。

半キャップ型ヘルメットは一見涼しそうに見えるが、ベンチレーションシステムが無く、通気性がないために夏場は中が蒸れ、冬は露出部の多さで顔が凍えるように寒くなる。そういった点ではジェットタイプやフルフェイスタイプのヘルメットよりも不快である。また、耳の上方にあたる部分の頭蓋骨は比較的薄いため、側頭部の衝撃は致命傷になりやすい。

オートバイ用ヘルメットフルフェイス型ヘルメット

日本では自動二輪車や原動機付自転車では公道走行をするときは装着義務があり、屋根付きのオートバイ（ピザの配達などで使われるジャイロキャノピーなど）でも装着義務が適用される。ただし、三輪以上で車室のないオート三輪・バギー・トライク・ミニカーなどでの走行の場合、2008年現在においては装着を義務付けられていない。

アメリカ合衆国における法規は、各州で異なる。アイオワ州、イリノイ州、ニューハンプシャー州の3州では着用義務がなく、テキサス州、フロリダ州など26州では、若年者・初心者に限っての着用義務がある。ヘルメット着用が完全に義務化されているのは、カリフォルニア州、ニューヨーク州など21州である。

ベトナムでもオートバイ事故の多発を受けて2007年12月15日からヘルメットの着用義務が開始された。

日本において通用する規格として、JIS・SNELLなどがあり、SNELL2005規格の試験が一番厳格とされる。また、サーキットにおいての競技使用を認める規格を日本モーターサイクルスポーツ協会(MFJ)が定めている。消費生活用製品安全法により乗車用ヘルメットは特定製品とされ、事業者が検査をしている旨の表示であるPSCマーク、SGマークの認定がないと販売及び陳列ができない。

オートバイ用ヘルメットの規格

SNELL

M2005

M2000

M95

国際規格。日本の規格ではないため法的な効力を持つものではない（SNELLを取得しているだけでは乗車用とは認められない）5年おきに見直されており、M2005規格が現時点で最も安全性が高いとされる。M95規格は1995年に制定された。

MFJ規格
日本モーターサイクルスポーツ協会が制定した競技対応規格。