1960年代までのコンピュータは、きわめて大型で高額なものであり、当時は1台のコンピュータを複数人が共同で利用するのが一般的な形態であった。1970年代に入る頃には、高額かつ大型で専門家が操作するメインフレーム（汎用コンピュータなどとも呼ばれる）、事務計算用のオフィスコンピュータ（オフコン）、研究用のミニコンピュータ（ミニコン）など各種のコンピュータに分化していたが、特別な場合でない限り、いずれも複数人が共同で利用した。
1970年代後半になって、個人で購入可能なくらいに小型で低額なコンピュータが登場した。このような製品を当初はマイクロコンピュータ（マイコン）などと呼んだが、外観・操作性が洗練されてきたものを、従来品との差別化を図るため、個人用途であることを強調した「パーソナル」を冠して呼ぶようになった。
特に個人のためのコンピュータという意味では、アラン・ケイが1972年のACM National Conferenceで発表した"A Personal Computer for Children of All Ages"にその言葉が見られる。ここで言うパーソナルコンピュータとはダイナブックのことである。
現在一般的には、入力機器としては、キーボード・マウス（ポインティングデバイス）など、出力機器としては、ディスプレイ・プリンタなどと組み合わせて利用する。
詳細はパーソナルコンピュータ史を参照
パーソナルコンピュータは、1970年代のアメリカ合衆国で幕開けとなった。当初はAltair 8800や、アップルコンピュータ、タンディ・ラジオシャック、コモドール、アタリなどによる、8ビットのマイクロプロセッサを用いた製品が登場し、後にIBMやアップルコンピュータ等によってより高性能なものが開発されていった。
日本では、1970年代半ば過ぎに「ワンボードマイコン」と称する、コンピュータの組み立てキットが販売されている。その後、各社がこぞって開発を行い、8ビットコンピュータによるBASICの時代が到来する。
1979年、ワンボードマイコンメーカの1社であり、大型電算機の分野でも大手の日本電気 (NEC) がPC-8000シリーズを発売。その後の商品展開に伴って、メインフレームのACOSとの親和性や、NECの企業力とイメージをフルに使ったハードウェア・ソフトウェア展開がなされ、それまで「エンジニアの道具」と「大人の玩具」の両極端でしかなかったパソコンは「オフィスの必需品」へと変貌する。その方針は、後継となるPC-8800シリーズやPC-9800シリーズにも受け継がれた。同製品のロゴマークにPersonal Computer の銘が刻まれていたことからもわかるが、この頃にはすでにPersonal Computerという言葉は広く使われていたが、1980年代まではマイコンと呼ばれることも多かった。
1980年代前半に16ビットコンピュータが登場すると、マイクロソフトによるMS-DOSが用いられMS-DOSの時代が到来した。
1984年に登場したMacintoshは、グラフィカルユーザインターフェースの概念を大きく普及させることに成功し、後のコンピュータに影響をもたらした。
1989年に東芝から発売されたDynaBookは、場所を決めずにいつでもどこでも利用できるノートパソコンを大きく広めるものとなった。
一方、かつてマニア志願なら気軽に買える価格であったパソコンは、ミニコン並みへの高性能化により1セット20万円代以上という高価なものになっていた。そのため、若年層がより手軽に入手・使用できる廉価機として、8ビットのCPUを採用したMSX規格が登場する。
1993年には、同じくマイクロソフトによってWindows3.1が発売され、後述のWindows 95を経て徐々に32ビット・Windowsの時代に入っていった。この時代、アプリケーションソフトウェアの発達とパソコン本体の低価格化が急速に進み、ワードプロセッサ等の専用機器を利用していたユーザーの中にも、次第にパソコンに乗り換える需要が発生。専用機市場を淘汰していった。
1995年には、Windows 95が登場、PC/AT互換機でパソコンのハードウェア構成を理解しないでも利用できる環境が整い、従来は取り扱いの複雑さから躊躇していた潜在的市場が活性化、市場規模が空前の急成長を遂げた。この頃まではワープロソフトと表計算ソフトがパソコンの2大アプリケーションであったが、1990年代中頃にはインターネットが急激に台頭、パソコンのウェブ端末としての利用が一般化していく。1998年にはインターネットのための新世代のパソコンと銘打ったiMacが登場し、インターネット利用に関するモチベーションは社会革命と呼ぶべき様相を呈した。
2000年代に入ると、日本では省スペース性に優れたノートパソコンが市場の主流となる一方、Windowsパソコン市場は冷えつつある様相を呈しているが、これは消費者がパソコンに興味を示さなくなった訳ではなく、既に消費者の求める水準からオーバースペック状態にあるため、新しい買い替え需要を喚起し難くなったと見るのが妥当であろう。2007年9月の段階では、消費者の多くは、パソコン本体よりもデジタルカメラやデジタルオーディオプレーヤーといった新しい娯楽・生活用品としての周辺機器や、既存のパソコン記憶容量を向上させる外付け（または内蔵）ハードディスク等といった追加記憶媒体へと、その投資対象を移している。
2008年現在の段階で最小限の構成なら最安値で2〜3万円程度でも購入できるほどにまで低価格化が進行している。また、同時にハイエンドクラスの物も10万円台で購入可能になってきている。単体では機能せずネットワークに繋がれたサーバにほとんどの処理を任せるシンクライアントという新しい形態の端末も台頭し始め企業でパソコンを大量に更新・導入する際の新しい選択肢となっている。