消費の過熱は当然六本木や銀座、渋谷などの盛り場にも影響し、これらの盛り場では大金を手にしたいわゆる「バブル紳士」から学生までが大金をつぎ込んだ。
この様な動きを受け、大手企業から中小の不動産会社までがディスコなどのナイトレジャー開発にも投資したこともあり、1980年代後半から1990年代初頭にかけて、NOVA21グループが「マハラジャ」や「キング＆クイーン」を全国展開したほか、六本木では雑居ビル「スクエアビル」の殆どがディスコになった他「エリア」や「シパンゴ」、「Jトリップバー」などのディスコが乱立しその多くが盛況になるなど、一大ディスコ・ブームが起こった。
また、裕福な大学生を中心に組織されたイベント系サークルがこれらのディスコを数十店舗単位で同時に貸し切り、数千人を動員するパーティーを行うということも数多く行われた。なお話題を集めた大型ディスコ「ジュリアナ東京」が開店するのは、バブル崩壊後の1991年5月であった。
民間企業が好景気を受けた好業績を糧に、更に営業規模を拡大したり経営多角化を行うために募集人数を拡大し、学生の獲得競争が激しくなった。多く企業が学生の目をひきつけることを目的にテレビで企業広告を行い、立派な企業パンフレットを作成・配布して学生の確保に走った他、青田買いの一環として、都市部の大学生が主宰するイベント系サークルやそれらが企画するイベントへの協賛を行った。
なお、学生の確保に成功した企業が内定者を他社に取られないようにする為、内定学生を国内旅行や海外旅行に連れ出し他社と連絡が出来ないような隔離状態に置く（当時携帯電は殆ど普及しておらず、まともな収入がない学生が手にすることは不可能であった）、いわゆる「隔離旅行」を行った他、「人事担当者が内定を断った学生に暴行を働いた」というような都市伝説まで囁かれるようになった。
これらの背景には急激な経済膨張・業務拡大のため夜中2時過ぎまでの残業などがざらになるなどの深刻な人手不足があり、早急に人員を確保する事が急務だった。体育会系の学生は我慢強く体力があり、先輩後輩関係で後輩学生を入社させやすいというので人気があった。特に証券等は、現場が人手不足だったので、OBを通じて学生に食事をご馳走するなどしてまで入社させた。
有効求人倍率は、1991年に1.40倍を記録。リクルートの調査では、最高値の1991年卒の大卒求人倍率が2.86倍になった。この時代に大量に採用された社員を指してバブル就職世代とも言われる。社内では同世代の人数が多く、社内での競争が激しくなり、一方で、就職直後にバブル崩壊を受けて業務が削減され、それぞれの社員が切磋琢磨する機会も減った。また、以後の採用が細った事から「後輩」が居らず、長く現場の最前線に立たされ昇進もままならない者も多かった。
民間企業の業績・給与がうなぎ上りだったことに比べ、景気の動向に左右されにくい公務員はバブル景気の恩恵をさほどには受けなかった。このため「公務員の給料は安い、良くて平均的」といった風評が大学生の間で蔓延して、「公務員はバカがなるもの（地方公務員や特殊法人などを指す。中央官庁は除く）」と下に見られがちだった。とりわけ地方公共団体には新卒が集まりにくく、各団体は公務員の堅実性のPRを積極的に行った。
農林水産業や製造業などの分野と比較して、銀行や証券といった金融分野が大幅に収益を伸ばし、これらの業界は、さらに高度な金融商品の開発に充てる人材の確保を意図して、理系の学生の獲得に動いた。また、バブル景気の浮かれた雰囲気の中で、電通やサントリー、カネボウやフジテレビなどの、広告出稿量の多い、もしくはマスコミなどの華やかなイメージの企業の人気も高まり、文系学生のみならず理系の学生もがこれらの企業に殺到した。
好業績で注目を浴び高い給料を提示する金融業や華やかな業界への就職希望が増えたのに対し、製造業では学生の確保に苦労することになった。理系の学生が、産業界以外の分野、殊に金融業やサービス業へ就職する事を指して文系就職とも言われた。これに対応するため多くの製造業が初任給を引き上げる動きに出たが、場合によっては既に在籍している社員よりも高い俸給が提示される事もあり、不公平であるとの批判も起こった。
1940年代以降の冷戦下において日本を含む西側諸国と対立していたソ連は、アメリカとの軍拡競争に敗れた上に、アフガニスタン侵攻による負担の増大、東欧衛星諸国の離反が重なり崩壊の瀬戸際にあった。ヨーロッパは、深刻な高失業と東欧民主化による混乱に見舞われていた。ソ連と同じく一党独裁国家の中華人民共和国は、民主化に関連する諸問題から第一次改革開放ブームが終了しつつあり、1989年には天安門事件が発生し、民主化への道は一時的に閉ざされることとなった。
一方でアメリカは、このころ1980年代半ばのユーフォリアを経て迷走気味になりつつあった。住宅金融に破綻の兆しが出て、信用問題に発展しつつあった。経常収支が均衡に向かう中で国内経済は低迷し、失業増大や記録的財政赤字につながりつつあった。
こうした世界情勢の中で、政治的に安定している上に空前の好景気で、投資先として非常に大きな魅力を持つことになった日本は、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」（エズラ・ヴォーゲル著の同タイトルの書籍より「世界の頂点にいるも同然の日本」の意）の呼び声とともに、アメリカにおいても「日本社会に学べ」「日本に負けるな」という声が出るほど好景気を謳歌していた。三菱地所がニューヨークの象徴的な建物であるロックフェラーセンターを買収して日本脅威論が噴出したのもこの頃である。また東南アジア諸国からも「日本の成功を見習うべし」との声があがった。
資産を用いた経済活動によって生み出される収益ではなく、資産そのものの値上がりにより利益を得ようとする手法は、資産価格が高騰するほど困難になる。やがて資産価格が高い水準で均衡すれば、最終的な資産保有者が値上がり益を得られないだけで済む。
しかし、高値を維持出来ず、価格が下落に転じると、それまでの歴代の所有者がそれぞれ利益を得たのに対して、最終的な資産保有者はその分の損をまとめて被ることになる。このように、資産価格の上昇を維持することが困難になるにつれ、資産取引は次第に「ババ抜き」の様相を見せ、ますます資産価格の維持が困難となる。
絶頂期の1989年（平成元年）ごろには投資が活発となり、「平成景気」と呼ばれるこれまで類を見ない空前の超好景気となったが、実体経済の成長では到底説明できないほどの資産価格上昇を伴うバブル経済であったため、やがて縮小することとなる。
すなわち、投機意欲が減退すると株や土地などの資産は下落し、一転して大きなキャピタル・ロス（含み損 売却額が購入額を下回る）をもたらし、キャピタル・ゲインを当てにして過大な投資をしていた企業や投機家がいっせいに投機縮小を開始することになる。