名古屋地区については、1956年に中部日本放送（CBC）がテレビを開局した当初、日本テレビ放送網（NTV）とラジオ東京（KRT。現在のTBS）のクロスネットであった。1958年、東海テレビ放送（THK）が開局した際、スポンサーなどの都合で東海テレビ放送もまた日本テレビ放送網を主体としながら、ラジオ東京や関西テレビ放送の番組も放送していた。
1960年、ラジオ東京を軸とした「四社連盟」が発足し、ネットワークはCBC−ラジオ東京系、東海−フジ系主体に整理された。ただし、東海テレビ放送には日本テレビや日本教育テレビ（NETテレビ。現在のテレビ朝日）、毎日放送とのネットワーク関係が残されたが、これも1962年に名古屋テレビ放送（NBN）が開局した事でこれらの系列が同局に移行することで概ね整理が完了した[5]。
しかし、1969年4月に第4局中京テレビ放送（CTV）が開局した際、名古屋テレビ放送は従来のクロスネットを崩さなかったため、中京テレビ放送もNETテレビ系列と日本テレビ系列とのクロスネットを余儀なくされた。これに東京12チャンネル(現在のテレビ東京)の番組が加わり、ネットワーク関係は一層複雑となった。
この背景には出力の強いVHF局で、既存局でスポンサーや視聴者にも馴染みのあった名古屋テレビ放送を巡って、日本テレビ放送網・読売新聞とNETテレビ・朝日新聞の争奪戦があったが、結局日テレ陣営が降りることで決着。1973年4月編成より、ネットワークは名古屋−NETテレビ系、中京−日本テレビ系に落ち着いた。
また、1968年に日本国初の独立UHF放送局として開局した岐阜放送も、開局当初はNETテレビの番組を多くネット受けしていたが、ネット局整理後の1973年4月以後は東京12チャンネルからのネット受けと自社製作に転換。オイルショックの影響で、放送時間もそれまでの準全日体制から夕方〜夜間にかけての数時間に短縮された。
名古屋テレビ放送はトヨタ自動車販売（現・トヨタ自動車）の神谷正太郎を中心に、朝日新聞社、毎日新聞社、読売新聞社の三大新聞社と日本テレビ放送網、NETテレビの出資で設立された。このため、日本テレビ放送網とNETテレビのクロスネットとして開局した。しかしながら、当時は教育局であったNETテレビの番組は芳しくなく、巨人戦やプロレス中継といった有力番組を持つ日本テレビ系列を編成の主軸に置くようになった。
ただ、社長に就任した神谷は朝日シンパであり、腹心として（表向きにはトヨタディーラー・山梨トヨペット社長（当時）の実弟だからという理由で）朝日新聞の特信部長であった川手泰二を呼び寄せるなど、人事面では朝日色が強かった。殊に1964〜66年にかけて、朝日新聞社はNETテレビとの関係を強化したため、約30%のネット比率だったNETテレビは毎年日本テレビと同等のネット比率とすべく、朝日新聞社と共に名古屋テレビ放送に対し強く働きかけていた。
こうした中、1969年4月に中京テレビ放送が事実上NETテレビ系列を主体として開局するが、中京テレビ放送はUHF放送であるため、視聴には別途コンバーターの購入が必要となることで、同局と完全ネットを組むことはネットワーク政策上不利だと言われていた。このため、NETテレビも日本テレビ放送網も共に名古屋テレビ放送との関係強化ばかり腐心していた。
結局、名古屋テレビ放送はNETテレビと日本テレビ放送網のクロスネットを継続し、半年ごとの番組改編に頭を悩ませ続けることとなった。 名古屋テレビ放送は日本テレビ放送網を中心とした編成にNETテレビの高視聴率番組を組み合わせて放送し、その逆に中京テレビ放送はNETテレビを中心に日本テレビと東京12チャンネル（現テレビ東京）の番組を組み合わせた編成ながら、名古屋テレビ放送の編成からあぶれた低視聴率番組しか放送できなかった（NETテレビは1973年まで、テレビ東京番組はテレビ愛知が開局する1983年まで）。
ニュース系列はNNNに加盟し準基幹局として位置付けられていながらも、朝日新聞社との関係で正午前と夕方はANNの番組も受けていた。また、ゴールデンタイムは曜日毎にキー局が異なるため、原則スポットニュースは自社製作のもので代用していた。このため、夕方やゴールデンタイムのNNNニュースが東海地区では放送されない状態となり、日本テレビ放送網の不満は募っていた。
このような中途半端なネットワークを改善すべく、日本テレビは1970年より3年間、ゴールデンタイム枠を日テレ系番組に固定する契約を結び、20・21時台は完全に日本テレビ系列となった。しかし、NETテレビ・朝日新聞社の猛烈な巻き返しで1972年秋、土曜日の19時30分から2時間枠をNETテレビ系列にする番組案を発表。これで日本テレビ放送網の態度が硬化し、係争関係に発展。結局和解はしたものの、日本テレビ放送網は名古屋テレビ放送との関係を諦め、中京テレビ放送と完全ネットワークを結ぶことを決意。
1973年4月1日、名古屋テレビ放送はNETテレビと完全ネットを結び、NNNも脱退。これまで60％を占めていた日本テレビ系列の番組が姿を消し、名古屋テレビ放送は以降苦戦を強いられることとなった。
中京テレビ放送は1969年4月に、東海銀行（＝現・三菱東京UFJ銀行）を中心とした中京財界をバックボーンに開局した。先発局である中部日本放送と東海テレビ放送も設立に深く関わっていたが、新聞資本はこれら先発局と関係の深い中日新聞社が集中排除の原則から出資を見送り、結局日本経済新聞社（日経）の出資を受けることとなった。日経は当時日本教育テレビ（通称・NETテレビ）に出資しており、またそのNETテレビは名古屋テレビ放送とネットワークを結んでいたが、その名古屋テレビ放送の番組編成主体は日本テレビ系列であり、どちらかといえばNETテレビ系列は劣勢だった。こうした経緯もあり、中京テレビ放送は当初はNETテレビを中心とした番組編成を基本方針としていた。
しかし、名古屋テレビ放送がNETテレビ系列の主力番組を離さず、また、NETテレビの実質的な親会社であった朝日新聞社も、先発局でありNETテレビ自身も出資をしている名古屋テレビ放送とのネットにあくまで拘った。また、中京テレビ放送はいわゆる日本の3大都市圏をカバーする広域放送圏では初めて親局がUHFチャンネルとなる放送局だったため、視聴するためには別途コンバーターの購入が必要となることから、広告媒体としては非常に不利であると見られていた。