日本国内における一般的なデジタルカメラの中心価格帯は3万円?5万円が主流である（2008年現在）。売れ筋のキーワードは2003年頃までは画素数など、2004年には動画撮影性能や多彩なシーンモードなど、2005年には大型液晶・高感度・手ブレ補正などであった。2007年には人間の顔を判別してピントや露出を合わせたり、笑顔が発生するとともにシャッターが切れる機能なのが売りとなった。また「高倍率ズーム機」「レンズ一体型デジタルカメラ」などと呼ばれる5万円以上の価格帯でやや大型機種の人気も根強い。10万円以上の機種は、レンズ交換が可能な一眼レフタイプのものが主力になっている。
欧米でも中心価格帯は300?600ドル（USドル）である。消費者がデジカメを選ぶ際に重視するのは画素数であるという答えが多い。また市場占有率はコダック社を除くとほぼ日本企業のブランドが占めており、2003?2004年にはおよそ80%であった。
当初は記録した画像をパソコンに転送して、パソコンに接続したプリンタを用いて印刷するのが一般的であったが、2000年頃からDPE店などでデジタルデータから印画紙に焼き付けるサービスが行われている。これは、デジタル処理のミニラボ機の機能を利用したもので、フィルムスキャナによる入力の変わりにデジタルカメラなどで得られたデジタルデータを焼き付けているものである。この場合、オリジナルデータの画質を超えることはできないものの、原理的には最終的なプリントの品質自体はフィルムから焼き付けた場合と同等であるとされる。ただし、デジタルプリントの需要がそれほど大きくない店舗などでは、デジタルミニラボ機の導入コストの問題があるため、昇華型プリンタやインクジェットプリンタなどを使って印刷する場合もあり、銀塩印画紙へのプリントに比べ耐久性などの点で見劣りする場合も多い。そのほか、コンビニや駅などで、セルフサービスで写真印刷を行なう機械も設置されている。そのような機械では、単に印画紙への出力だけではなく、シール印刷機能のような付加価値を持たせている物もある。しかしながらセルフサービス機でのプリントは一般的に銀塩印画紙へのプリントではなく昇華型やインクジェット方式のプリンタを使用する形式であるため、DPE店での印刷に比べて耐光性や耐ガス性に劣り、長期間の保管には向かないとされる。また、インターネット経由で画像ファイルをアップロードし、印刷したプリントを店頭や郵送で受け取るサービスもある。
さらに、個人がプリンタで印刷する方法においても、プリンタ本体の性能向上に加え、印画紙と同等の画質を謳う写真出力専用のプリンタ用紙や、耐光性や耐ガス性に優れたインクの開発が行われている。また、2003年頃から、PictBridge（カメラ機器工業会）、USB DIRECT-PRINT（セイコーエプソン）、DIRECT PRINT（キヤノン）、BUBBLE JET DIRECT （キヤノン）というデジカメとプリンターを直接接続する通信規格が登場し、これに基づいて製造されたデジカメでは、パソコンを用いずに、デジカメとプリンタだけで印刷することが可能である。 またカメラ付き携帯電話においては、富士フイルムのpivi等、インスタント写真方式を用いたプリンタ製品の人気も高い。
一般的にはL版、DSC版であれば100万画素、A4サイズまでの用紙サイズであれば200万画素程度の画素数で必要十分である（というよりも、プリンタ側の一般的な解像度である300dpi程度を超えてしまうために、違いが表現できない。尚、インクジェットプリンタでの9600dpi等の数字は、1つのドットが1色しか表現できないため、実際の解像度は大きく落ちる）、が、それより大きな（A3版等の）紙に印刷する場合には、より高解像度のデータを用意した方が綺麗に印刷できるとされる。
静止画をデジタルで記録するいわゆる「デジタルカメラ」の前に、アナログ記録を行う「電子スチルビデオカメラ」という製品群が存在した。これは、2インチのビデオフロッピーディスクを記録媒体としてこれにアナログFM記録する電子カメラで、1986年?1988年頃に販売されていた。現在の「デジタルカメラ」を単に「電子スチルカメラ」と呼ばないのは、このアナログ記録の製品との混乱を避けるためである。
画像をデジタル方式で記録する初めてのカメラは1988年に富士フイルムから発売された「FUJIX DS-1P」である。 画像を記録する媒体にフラッシュメモリを初めて使用したのは1993年に同じく富士フイルムから発売された「FUJIX DS-200F」である。 デジタルカメラの一般向け普及の口火を切ったのは、1995年にカシオから発売された初のデジタルカメラ「QV-10」である。液晶搭載で6万円台の価格を実現して大ヒットし、デジタルカメラが市民権を得た。これはカシオが以前フロッピーディスク形式で保存する電子スチルビデオカメラを発売したものの、ライバルとして同価格で8ミリビデオが登場したため売れ残り、これに苦慮し再開発を行った結果とも言える。QV-10の成功を皮切りに多くのメーカーが一般消費者向けデジタルカメラの製造・開発に乗り出した。QV-10発売の二ヶ月後にリコーからDC-1が発売された。このDC-1には動画記録機能があり、その記録方式として初めてJPEGの連続画像（後にMotion JPEGと呼ばれる方式）を用いた製品であった。その後、1999年末頃から始まった高画素数化競争や、キヤノンのIXY DIGITALなどの大ヒットによるコンパクト化競争など、市場拡大を伴った熾烈な競争により性能は大幅に上昇し、価格もフィルムカメラ並みとなった。当初は、画質の問題や使い勝手から、デジタルカメラに疑問を持っていた消費者も、画質と使い勝手が改善されるにつれて抵抗がなくなり、フィルムカメラからデジタルカメラへの置き換えは確実なものになりつつある。
また、報道関係やプロカメラマンの間でもデジタルカメラは急速に普及した。業務用のデジタルカメラは古くから存在していたが、それらは高画質でも大型で可搬性のないものであったり、一眼レフタイプでも専用のレンズ群が必要で価格も数百万円になるなど、一部の大手報道機関などが少数保持しているだけの特別なカメラであった。しかし、1998年から1999年にかけてキヤノンやニコンなどが、従来型のレンズをそのまま利用でき、かつカメラとしての完成度も高いデジタル一眼レフを相次いで投入、デジタル一眼レフの完成度は急激に向上し、価格も100万円を切るようになった（2008年現在では、エントリークラスの機種なら標準ズームレンズ付きで5万円台で手に入るものもある）。2000年のシドニーオリンピックなどを契機として報道各社を中心にデジタルカメラの導入は急激に進んだ。フィルムの現像やデジタル化の手間がなく、フィルム代もかからないためコスト的にも優れたデジタル一眼レフは、現在ではフィルムカメラを駆逐して、報道カメラの中心的な存在となっている。
2000年頃から光学機器メーカー、電気機器メーカーが一般向けデジタルカメラ事業に続々と参入し、価格や性能の激しい競争が起こった。安価なトイカメラを中心に台湾や中国、韓国等のメーカーが加わり、さらにはカメラ付携帯電話も加わって、店頭では激しい販売合戦が展開されている。現在では多くのメーカーが赤字を出すなどして撤退しており、業界の再編が進んでいる。
1994年2月 - アップル、QuickTake 100を発売。内蔵1MBのフラッシュメモリに記録する方式、35万画素。
1995年3月 - カシオ QV-10を発売。25万画素。
1995年5月 - リコー DC-1を発売。41万画素、後にMotion JPEGと呼ばれる連続JPEG画像記録をサポートする。
