「カメラ」という名称が付いてはいるが、電子機器的な要素もあるため、ニコン、キヤノン、オリンパス、ペンタックス、リコー、富士フイルムなどのカメラ（光学機器）メーカーの他、ソニー、パナソニック（松下電器産業）、三洋電機、カシオ計算機など家電・電子機器メーカーからも発売されている。
競争の激化にともない、2005年に京セラが日本国内のデジタルカメラ事業から撤退。2006年には、コニカミノルタがデジタルカメラを含むカメラ事業全般から撤退し、一眼レフカメラ部門をソニーに譲渡した。また、イーストマン・コダックも消費者向けデジタルカメラの生産から撤退し、デジタルカメラ製造部門をフレクストロニクス・インターナショナル社に売却している（開発・設計・販売は継続）。 このように、従来からの光学機器メーカーの凋落が目立っている。
デジタルカメラの出荷台数は、2004年の一年で、約5980万台とされている(カメラ映像機器工業会調べ)。2007年のデジタルカメラの国内販売シェアは、キヤノン 21.2%、松下電器産業 14.9%、ソニー 13.4%、カシオ 12.2%、ニコン 10.7%となっている[1]が、以下の点に注意が必要である。
電気機器メーカーの場合、光学系の設計が比較的弱いため、レンズメーカーよりレンズ部品の供給を受けて組み込む場合もある（実例ではキヤノンやペンタックスのレンズを組み込んだカシオ製品などの例がある）。さらに、光学機器メーカーに比べて劣る技術ブランド力を補うため、「ライカ」や「カール・ツァイス」といったドイツの有名カメラブランドを冠したレンズを採用することもある（パナソニック、ソニーなど）。しかしながら、メーカーに拠ってはOEMとしてレンズの供給を受けるのではなく、同ブランド名を冠するレンズを自社内やレンズメーカーでライセンス生産している場合がある。
また光学機器メーカーの場合、電気機器メーカーにレンズを供給して、OEM委託をしていることが多い（ニコン・クールピクスシリーズなど）。OEM委託先として三洋電機や台湾のメーカーなどがあり、実際の製造メーカーで見たシェアはOEM製品も含めると販売シェアとは大きく異なる。
従来、デジタル一眼レフカメラは技術的な課題と、交換レンズを始めとするオプション類も販売する必要があるため、これまでの技術や歴史の蓄積のある光学機器メーカー（ニコン・キヤノン・ペンタックス・オリンパスなど）以外では製品を出せない状況にあった。しかし2007年4月現在では、写真部門から撤退したコニカミノルタの一眼レフ部門を引き継ぐ形となったソニーや、オリンパスと協業しフォーサーズ・システムへ参入したパナソニック、ペンタックスとの提携を発表し、OEM製品を販売しているサムスン電子など、電機メーカーの参入も本格化している。
また上記のメーカー以外にもセイコーエプソンや、ライカで有名なライカカメラ社などがレンジファインダー式デジタルカメラの製造を行っている。（R-D1、M8など）ただし、ライカカメラ社のM8以外のデジタルカメラは、松下電器産業にOEM委託しているものである。
売価1万円程度以下で、機能が制限されていることから「トイデジカメ」と呼ばれていたカテゴリーが存在した。玩具流通ルートで売られていることが多い。トイデジカメとしてはタカラのSTICK SHOTやニチメンのChe-ez!等が著名だった。こうしたトイデジカメの大半はWEBカメラとしても利用でき、画質より多様性、汎用性を売り物にした製品が多い。このためWEBカメラ代わりにトイデジカメを購入するパソコンユーザーも増えた。後年になり、防水を売り物にしたり、液晶モニターを搭載したり、中には500万画素を超えるCCDモジュールを搭載したトイデジカメも発売された。しかしながら、そうした高性能を謳う製品でも同画素クラスの一般的デジタルカメラと比較すれば性能は明らかに見劣りするものであるし、安価でもあるが従来のトイデジカメほどコスト的なアドバンテージは得られなかった。この様な状況から気軽に買えるはずの「トイデジカメ」という概念そのものが薄れてしまった。そうした中、2000年頃から、デジタルカメラ機能を搭載した携帯電話端末の普及・高性能化が目覚しくなった。高画素なトイデジカメや、安価なデジタルカメラはそれら「カメラ付き携帯電話」に次第に置き換わる事となり、トイデジカメは再び低画素で、売価1万円以下の製品群となっていった。
日本国内における一般的なデジタルカメラの中心価格帯は3万円?5万円が主流である（2008年現在）。売れ筋のキーワードは2003年頃までは画素数など、2004年には動画撮影性能や多彩なシーンモードなど、2005年には大型液晶・高感度・手ブレ補正などであった。2007年には人間の顔を判別してピントや露出を合わせたり、笑顔が発生するとともにシャッターが切れる機能なのが売りとなった。また「高倍率ズーム機」「レンズ一体型デジタルカメラ」などと呼ばれる5万円以上の価格帯でやや大型機種の人気も根強い。10万円以上の機種は、レンズ交換が可能な一眼レフタイプのものが主力になっている。
欧米でも中心価格帯は300?600ドル（USドル）である。消費者がデジカメを選ぶ際に重視するのは画素数であるという答えが多い。また市場占有率はコダック社を除くとほぼ日本企業のブランドが占めており、2003?2004年にはおよそ80%であった。
当初は記録した画像をパソコンに転送して、パソコンに接続したプリンタを用いて印刷するのが一般的であったが、2000年頃からDPE店などでデジタルデータから印画紙に焼き付けるサービスが行われている。これは、デジタル処理のミニラボ機の機能を利用したもので、フィルムスキャナによる入力の変わりにデジタルカメラなどで得られたデジタルデータを焼き付けているものである。この場合、オリジナルデータの画質を超えることはできないものの、原理的には最終的なプリントの品質自体はフィルムから焼き付けた場合と同等であるとされる。ただし、デジタルプリントの需要がそれほど大きくない店舗などでは、デジタルミニラボ機の導入コストの問題があるため、昇華型プリンタやインクジェットプリンタなどを使って印刷する場合もあり、銀塩印画紙へのプリントに比べ耐久性などの点で見劣りする場合も多い。そのほか、コンビニや駅などで、セルフサービスで写真印刷を行なう機械も設置されている。そのような機械では、単に印画紙への出力だけではなく、シール印刷機能のような付加価値を持たせている物もある。しかしながらセルフサービス機でのプリントは一般的に銀塩印画紙へのプリントではなく昇華型やインクジェット方式のプリンタを使用する形式であるため、DPE店での印刷に比べて耐光性や耐ガス性に劣り、長期間の保管には向かないとされる。また、インターネット経由で画像ファイルをアップロードし、印刷したプリントを店頭や郵送で受け取るサービスもある。