日本国内では現在、民放キー局（在京・在阪・在名局）やNHK各チャンネルに加えて独立UHF局を含めると、週に80本近くの新作アニメ番組が放送されていると言われる。
下記に2007年12月現在、在京民放キー局各局で放送されているテレビアニメの総本数を掲載する（系列局からの逆ネット作品を含むレギュラー枠で本放送の作品に限定）。
局名総本数
日本テレビ（NNS）5
TBS（JNN ※1）5
フジテレビ（FNS ※1）6
テレビ朝日（ANN）7
テレビ東京（TXN）30（※2）
合計51
注
※1：子会社のBSデジタル放送局限定放送作品に関しては除外した。※2：ミニ作品が複数放送されている『おはスタ』や『おはコロシアム』『アニメロビー』などのアニメコンプレックス・バラエティ番組に関しては、それぞれ各番組ごとに1本としてカウントした。
地上波に関しては、ローカル局と各局の方針・予算不足などから放送される本数に大きな格差があり、在京キー局の半分にも満たない局が多い。#日本国内の地上波民放の放送エリア・チャンネル数の問題の項を参照されたい。
多くは児童・ファミリー向けであり、世間一般において『アニメが子供のもの』という認識はここ40年ほどは基本的には変わっていなかったが、近年のテレビアニメ事情とあわせて変化も起こりつつある。
子供以外の層で、アニメに拒否感を示す者の割合が減少しつつある。これは、アニメを見て育った層がそのまま高年齢化したためである。
1990年代前半まで主流を占めたゴールデンタイム帯に放送される作品は激減し、テレビ東京での平日夕方枠[5] と在京キー局に加えて、三大都市圏の独立UHF局の深夜枠、土日の午前帯が主流となってきている。更には、BS局（2000年代初頭に相次いで開局した民放BSデジタル放送局も含む）や、CS局での本放送作品も急増している。
かつては玩具会社や食品会社など（バンダイ・丸大食品など）がスポンサーの主流を占め、必然的に内容も子供向けだったのが、ビデオソフト制作会社などがOVAに代わって主に深夜帯に作品展開の場を移した為、一般人でない高年齢層（オタク）向けのアニメが増加している。放送時間帯が故に視聴者層が極めて限られ、広範囲の視聴者の支持を集めるには至っていないが、パッケージ販売のためのプロモーションの性格も強いため、たとえ低視聴率でもターゲットとする層に確実に届けばよしとしているようである。深夜枠のアニメ番組には、放送局が製作せず、スポンサーが番組枠を買い取って放送するものも多い。
近年、少子化による特に子供向けアニメの需要減少が目立ち[6]、それはやがてアニメ業界全体の衰退にまで発展するとの危惧を示すファンや関係者もおり、アニメに力を入れているテレビ東京でさえ、「アニメはもう子供たちのファーストチョイスではないんですよ」と2007年4月11日付け『東京新聞』のインタビューに大木努広報・IR部長が語るほどである。[要出典]
世界全体のアニメ業界はむしろ活性化（日本以外のアジア圏など）している傾向はあるものの、上記のように日本国内での急激な空洞化から、外国側（特に日本の制作会社が外注に出す例が増えている中国や韓国）にアニメ業界の主導権を奪われる可能性も否定出来ない。
また、過剰な期待に応えた量産の結果として、作画崩壊と俗称される手抜きが頻発し、制作体制そのものが1クールの放送枠の維持すらできない状況に陥ることも生じてきた（放送スケジュールに穴を開けると放送局側に違約金を支払うなどのペナルティを受ける為、とりあえず放送できる状況には仕立てておく事例が多い）。
しかし、本来ならDVDなどでの販売収益で資金を回収する必要があるが、放送された状況では当然お金を出してまで見てもらえるクオリティではないため、修正を加えた正規版として販売する事がまれに発生する。この背景には、近年の業界外からの異常なアニメ投資ブームがあり、作品の品質や収支を問わず、ただ本数を生産販売して利益をあげる業界の体制ができてしまっている問題が挙げられる。
近年ではテレビアニメの総本数が飽和状態に陥った結果、それすらも維持する事が厳しい状況に陥りつつあり、全体的に放映枠が縮小している局も見られる。
ごく一般的なテレビアニメ番組について、その制作過程とフォーマットを以下に述べる。
下記は特に注記が無い場合は民放テレビ局での事例を指す。
テレビアニメの場合は、アニメ制作会社もしくは広告代理店が企画をテレビ局に持ち込み、局側がそれを採用するか否かを決定する。
企画を企業に説明・宣伝し、民放テレビ局から割り当てられたCM枠にCMを出す提供スポンサーを獲得するのが広告代理店の役割である。広告代理店を経由してスポンサーから得た広告費を、テレビ局はアニメ制作会社に制作費として提供する。テレビ局への見返りは、2年間で2回の放送権と商品化権収入の一部（通常10?20%で1年限り）と言われている。
企画は大別して特定の原作を持たず、アニメそのものが原作にあたるオリジナル作品（ガンダムシリーズなど）と、漫画・ライトノベル・コンピュータゲームなどの原作者より権利を得て何らかの作品をアニメ化するものとがある。