SONY のほか、低価格帯を主軸とし、SONYのロゴを使用していないAIWAを持つ。AIWAは元々低価格のオーディオ製品を手掛ける子会社であったがSONYと合併。なお、AIWAのブランド名は2008年5月に製品への使用を終了した。

これに加えて、ソニーの強みは「強力なサブ・ブランド」を持つことである。他社においてそれは単なるプロダクト・ネーム（商品名）の域を出ないが、ソニーでは明確なブランドとして存在する。VAIO、ウォークマン、プレイステーションなどは、それぞれが単独で高いブランド価値を有する。

株式

普通株式は、東京証券取引所（東証）の外、大阪、ニューヨーク、ロンドンの各証券取引所に上場されている。他にも世界各地で上場していたが、名古屋証券取引所は2004年9月6日に、福岡証券取引所は2004年9月7日に、札幌証券取引所は2004年9月10日に、トロントは2005年11月22日に、ウィーンは2005年12月16日に、パシフィックは2006年1月6日に、パリは2006年1月17日に、フランクフルトとデュッセルドルフは2006年2月15日に、シカゴは2006年2月27日に、スイスは2006年2月28日に、ブリュッセルは2006年4月28日に、それぞれ上場廃止となった。

この外、かつては子会社連動株式（トラッキング･ストック）型の種類株式が東証に上場されていた。この種類株式は、ソニー株式会社の子会社であるソニーコミュニケーションネットワーク株式会社（SCN、現ソネットエンタテインメント株式会社）の業績に連動した配当が支払われるものであった。しかし2005年12月にSCNがマザーズに上場されると同時に終了となった。

事業領域

ソニーは、自らの事業領域を以下の6分野と定義している。

エレクトロニクス

ゲーム

音楽

映画

金融（銀行、生命保険、損害保険、クレジット・カード）

その他（流通、インターネット接続事業、娯楽施設運営など）

本体であるソニー株式会社が担当しているのは、上記6分野全体の統括と、エレクトロニクス分野の開発・設計である。

関係会社

ソニーグループを参照

沿革

社業沿革

1946年に井深大、盛田昭夫らが東京都中央区日本橋の白木屋 （後の東急百貨店日本橋店、現在の『COREDO 日本橋』の場所）3階に東京通信工業株式会社を設立。これがソニーの前身となる。社長に前田多門、専務（技術担当）に井深、常務（営業担当）に盛田という体制をとった。初めは真空電圧計などを製作していた。

1947年、本社および工場を東京都品川区の御殿山地区に移転

1950年、日本で初めてテープレコーダーを製作、販売した。

1953年、トランジスタの研究を開始。

1955年、トランジスタラジオの製造販売を開始。このとき、商標にSONYを採用しアメリカ合衆国などにも輸出し始めた。SONYとは音を意味する英語のSonic、ラテン語のSon(us)と男子の子供の英語の「坊や｣を意味するSonnyから付けられたと言われる。[2]

1958年、ソニー株式会社に社名を改め、東京証券取引所に上場した。

1960年、世界最初のトランジスタテレビを発売。

1961年、日本の株式会社として初めてADR（米国預託証書）を発行。本格的な資本調達の国際化のはしり。

1968年、日本初のカラーブラウン管、「トリニトロン」方式のカラーテレビを開発した。この「トリニトロン」方式のブラウン管は家庭用、放送業務用問わずテレビ・ビデオモニターの全商品で使われている（種類にはFDトリニトロン、放送業務用モニターで使われているHRトリニトロンなどがある）。

1968年、アメリカのCBSと合弁でシービーエス・ソニーレコード（現、ソニー・ミュージックエンタテインメント）を設立。

1970年、日本企業としては初めてニューヨーク証券取引所に上場。

1979年、ソニー・プルデンシャル生命保険（現、ソニー生命保険）を設立した。

1988年、CBSレコード・グループ（現、ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント）を買収。

1989年、コロンビア・ピクチャーズ・エンタテインメント（現、ソニー・ピクチャーズ・エンタテインメント）を買収。

1998年、アメリカ合衆国のプロゴルフツアー・ハワイアンオープンに協賛。「ソニーオープン・イン・ハワイ」として開催。

2000年、ベルリンのポツダム広場にソニーセンターをオープン。ヨーロッパ本社をケルンからベルリンに移す。

2001年、三井住友銀行と合弁でソニー銀行設立。