食料品の売上構成比が50%以上あるものであり、スーパーマーケットの中で店舗数が最も多い。
住宅街の近くを基本に立地し、来店頻度は1週間に2・3回が想定されている。生鮮食品の扱いを主力として日常生活を支えることを目標に、売り場にある商品だけで1週間生活できるような品揃えを行うものとされている。元より薄利多売型の同種業態の中でも、特に競合店との安売り競争の激しい業態である。2000年代以降は生鮮食品を含む食料品に特化しての長時間営業をするものが増えている。
郊外型の大規模な店舗はスーパースーパーマーケット (SSM) とも呼ばれ、インストアベーカリー・惣菜の調理場・店内飲食スペースなどを備え、最終加熱をするだけの食品の販売やサラダバーなどのミールソリューションを行うようになってきている。このような店舗では一般では入手しにくい食材も取り揃える事で、1980年代以降に急速に広がった大衆のグルメ指向もあり、またこれらを安く提供する事で人気を集めている。
大規模小売店舗立地法の規制売り場面積の以下の小型の店舗では、出店規制の厳しい都市部や住宅街の多い地域に深く根付いている事もあって一定の繁栄を見せている。その一方で、経営体力的に価格競争も難しくコンビニエンスストアと余り明確な違いを打ち出し難い部分もある。若者層や少子高齢化による高齢者宅では、生鮮食品を買わず出来合いの弁当や惣菜で済ませる場合もあり、より立地条件の良いコンビニエンスストアとの競合も起きている。
衣料品売上構成比が50%以上あるものである。元々は衣類販売店等が大型化の過程でこのような業態に行き着くが、売り場面積を大きくして総合スーパーマーケットになっていったものが多い。
詳細は総合スーパーを参照
構成比が50%以上の部門がなく、3つ以上の部門にわたって品揃えしているものであり、日本型スーパーストアや擬似百貨店とも呼ばれたことがあった。また、米国のシアーズ、JCペニーなどが G.M.S.(General Merchandise Store) と呼ばれていることから、同様の名で呼ばれることもあるが、米国の場合は食品を扱わないので、日本のものとは異なる。なお「総合スーパーマーケット」と表記される例はまれで、多くの場合「総合スーパー」が用いられる。日本で初めてこの業態を採り営業を始めたのは、福岡市のユニード（現在はダイエーに吸収合併）だとされる。
複層の建物を用い、店舗面積は広い。扱う商品が幅広く、日々の買い物というよりも、週末などに大きな買い物やまとめ買いをするために賑わう形態の店舗である。1990年代以前には郊外型大型店が多く見られ、飲食店など一部テナントを入れている場合も多い。
1990年代以降、スーパーマーケット業界を牽引してきたダイエーが業績悪化し始め、総合スーパーは凋落してゆく。主たる背景として、一つの分野に特化した専門店の台頭や、何でも扱ってるが故の品揃えの薄さなどが挙げられる。コミュニティショッピングセンターの核店舗となるスーパーセンターや、リージョナルショッピングセンターの核店舗となるファッションのトータルコーディネイトを提案するゼネラルマーチャンダイズストアへの転換を目指す動きがある。
平成不況で都市部中心に出来た広い経済的空白地帯に出店するケースも見られるが、一方で駅前型の店舗では閉鎖になることも多い。モーターリゼーションが進んでいることで、幹線道路沿いに大型ショッピングセンターのテナントとして出店する例が増えてきている。
詳細はネットスーパーを参照
インターネットで注文を受け付けて、主に総合スーパーの店舗からその商圏の消費者に向けて即日配達するという商形態が始まっている。
関連項目
日本のスーパーマーケット一覧
コールドチェーン
チェーンストア
総合スーパー
百貨店
キャッシュレジスター
入金機
グロサリー
生鮮食品
日配食品
スーパーの女（日本映画）
ネットスーパー
ハイパーマーケット
特定建築物 - 日本の大規模スーパーマーケットに適用される環境衛生等に関する規定
外部リンク
⇒日本スーパーマーケット協会 - 食料品売上構成比が原則50%以上のスーパーマーケットで構成。
⇒社団法人日本セルフ・サービス協会 - セルフサービス方式を採用するスーパーマーケットを中心に構成。
⇒社団法人全国スーパーマーケット協会 - 食品スーパーマーケットで構成。
カテゴリ: 小売業 | 生活用品店 | 商業施設
更新日時:2008年7月4日(金)01:01
取得日時:2008/08/24 08:17