しかし、地域住民の生活スタイルが変化するにつれ、従来は敬遠していた高齢者までもが同種店舗を好んで利用するようになり、特にプライベートブランドを保有するチェーンでは、高齢者をターゲットとした商品の開発・販売に力を入れている。特にインスタント食品や弁当等の食品関係や、生活上欠かせない洗剤・電球や蛍光灯・乾電池などといった消耗品が常備されている事により、遠くの専門店に行くのが辛い高齢者が、すぐ近くのコンビニエンスストアを利用する事も増えている。
なお1980年代のコンビニ氾濫過渡期には、若者が店舗前にたむろして社会風俗上好ましからざる騒音を立てるといった事が社会問題化され、同業種への近隣住人の不満も挙がっていたが、近年では利用者層が拡大した事と、コンビニエンスストア側が深夜騒音防止を呼びかけた事、更には市街地において深夜に若者が遊べる場所が増えるなどの生活習慣や社会状況の変化により、今日では住民間の対立を生むケースは格段に減っている。
2007年5月2日の読売新聞の記事[12]によれば、セブンイレブンとファミリーマートで、2008年2月期に料金収納代行サービスの取扱高が、物品販売の売上高を上回る見通しであると報じている。これには、銀行など金融機関の窓口と異なり、24時間いつでも支払いができる利便性に加え、通信販売の増加が指摘されている。また、通信販売で購入した物品をコンビニエンスストアで受け取れるサービスを行っている販売業者もある。
チェーンや店舗、地域によって異なるが、支払いには一般的な現金の他、各種料金収納代行やタバコなど一部商品を除いてクレジットカード・プリペイドカード・デビットカード・電子マネー（Edy、Suicaなど）が使用できる。
特に昨今、電子マネー導入への動きは急であり、また電子マネーの運営会社側から見ても、その普及の鍵を握るのはコンビニへの導入とその広まりであるとされている。
防犯面からも、電子マネーの導入は上述の通り取り扱い金額の高額化が進む中、店舗内の現金を減らし、犯罪に遭った際の被害額を低減する役割が期待されており、この事もあってとりわけ電子マネーについてはコンビニエンスストアが積極的に推進役を担っている。しかし、コンビニで電子マネーのチャージや収納代行などが影響して結局は店舗の現金が増加傾向にあるという一種の自己矛盾も抱えている。
「コンビニ」という言葉が比喩的に使われることもあり、主にコンビニエンスストアへの卸売りを担い24時間稼動している物流業務は「コンビニ配送業務」と呼ばれる。また、風邪などの緊急を要しない傷病で深夜に救急外来にかかることが「コンビニ受診」と呼ばれるように、社会の利便性が要求された事で成立したものである一方で、深夜業務の需要の高まりによる労働者の負担増大をもたらしているという批判の意味もこめられる場合がある。
近年SHOP99が先駆けとなり生鮮食品の販売、廉価均一販売をするコンビニが増加している。「生鮮コンビニ」の項目を参照。
日本以外では、古くからコンビニエンスストアに近い業態の個人店舗も存在したが、今日見られるチェーン展開する形態の原型はアメリカで発生した。しかしこれらが日本に持ち込まれた段階で、きめ細やかな商品管理や、都市部の狭小店舗でも効率良く多種品目を提供する為のノウハウが徹底的に研究され、逆にアメリカ側に日本国内で培われた管理技術が提供されるなどしている。
アメリカ合衆国では、ガソリンスタンドに併設されている形態の店舗が多い。また、日本のコンビニでは販売されていないエンジンオイルや洗車用品などのカー用品も販売され、さらには自動車整備ができるスタッフとピットを擁してエンジンオイルの交換の他、パンク修理などの簡単な修繕すら行う店舗もある。これは、広大な国土ゆえ特に長距離を移動する車が人家の無い地域で立ち往生する事は、場合によっては生死に直接関わる可能性がある為である。
元々これらはドラッグストアと呼ばれる雑貨屋から発展した物で、最低限の生活必需品や少々の休息がとれる軽食・ドリンク類、医薬品といった多種多様な商品が用意されている。都市部などでは日本と同様の独立型の店舗も数多くある。
台湾では日本よりやや遅く、1970年代末にコンビニがオープンした。現在9,000店のコンビニが出店しており（2007/8）、人口比としては世界一の密度だと言われる[13]。たとえばセブンイレブンは2000年まで2,000店だったが、2006年末までは4,500店となり、年間400店のスピードで出店している。市街地では1km以内に10店以上のコンビニが並んで競合している。
アジア地区には、2000年頃から、日本のコンビニが進出を始めている。なお、観光で外貨を稼いでいる国の中には、ゴミの投げ捨てに非常に重い罰則を設けている国（例：シンガポール）もあり、日本国内でよく見られる「食品の包装を投げ捨てながら食べ歩く」[要出典]というスタイルが警戒されている模様である。
中国ではコンビニはまだ新興産業で、普及とはまだいえない状況だが、上海だけで10年間で1,000店舗以上が出店し、一儲けしようという経営者同士の熾烈なシェア争いが盛んである。
ヨーロッパでは、宗教上や文化上の理由から長時間営業の小売店自体が少なく、コンビニという業態自体が成立しにくい。特にドイツでは、法規制の関係で小売店の長時間営業が不可能なので、早朝や深夜あるいは日曜祝日に営業するのはガソリンスタンド併設店等の一部に限られている[14]。しかしながら都市部では駅や繁華街において、日本でいうところのキヨスクの延長的なものも散見される。また、セブンイレブンがノルウェー・スウェーデン・デンマークに少数ながらある。また、スパーは本部をオランダのアムステルダムに置き、ヨーロッパ各国に展開している。
