日本におけるエレベーターの主な製造メーカーは以下の会社である。
三菱電機
日立製作所
東芝（東芝エレベータ）
日本オーチス・エレベータ
フジテック
中央エレベーター工業
日本エレベーター製造
シンドラーエレベータ
横浜エレベータ
三精輸送機
三洋輸送機工業
守谷輸送機工業
サイタ工業
ダイコー
海外の主なメーカーは以下の通り。
オーチス・エレベータ・カンパニー
コネ (会社)
シンドラーグループ
また、主要な会社ではエスカレータも製造している。
2007年現在、日本国内での総据付台数ベースでのシェアは以下の通りとなっている。
1位 三菱電機
2位 日立製作所
3位 東芝エレベータ
以上の3社（総合電機メーカー御三家）で約8割を占め、日本オーチス・エレベータ、フジテック、シンドラーエレベータ、中央エレベータ工業等がその他を占める。
メーカーの選定に際しては、建物所有者の資本系列や融資元金融機関の系列が絡むことが多い。例えば、三菱地所が所有する建物（丸の内ビルディングや横浜ランドマークタワーなど）では、必然的に三菱電機製が採用されることになる（ただし横浜ランドマークタワーのプラザ棟のように、メーカー名が伏せられているがパネル形状から明らかに日立製とわかるなど例外がある）。逆に大手スーパーマーケットチェーンなどでは、店舗によって様々である。下位メーカーは官公庁発注の一般入札物件で、安値で応札して採用されることが多い。
上位2社の三菱電機と日立製作所は、ホームエレベーター事業を両社の合弁会社「三菱日立ホームエレベーター」による共同事業としている。
エレベーターを開発する際には、テストする際に実際のビルと同じ高さの建設物が必要となる。そのため、各社ではテスト塔とよばれる高い建設物を作り、製品の安全性、機能性などをテストしている。
よく映画等の一場面においてエレベーターのワイヤーが切れ高速で落下するシーンが登場するが、これは間違いが多い。エレベーターのかごを吊り下げるワイヤーの強度は定員の約10倍の重さに耐えられる強度を有することが義務づけられているため、その全てが切断すること自体が極めてまれである（ワイヤーの使用本数3本以上）。万が一切断が生じてかごが落下に転じても、構造で述べた通り、定格速度の1.4倍で非常止め装置が作動して急停止する。但し、調速機ロープが同時に切断された場合はこの例外である。つまり、映画『マトリックス』のワンシーンのように爆破されたり、主ロープと調速機ロープが同時に破断されない限り落下事故は起き得ない。
尚、以前は「非常止め装置が調速機ロープを切断されるなどして作動しなくても、エレベーターはエレベーターシャフト周壁との間隙が小さいことにより、かごにかかる空気抵抗が大きいため、ある程度の減速効果を有する」と言われていたが、東芝エレベーターテスト塔での落下事故で、減速効果はほとんどないと証明された。このような効果を得るには、シャフト内の空気量が不変でなければならない。
エレベーターの寿命は機器全体として考えた場合は長く、25年前後使用されることが多い（法定償却耐用年数は17年と定められている）。ただし、電子部品やワイヤー、軸受などはほぼ10年など、個々の部品の寿命は一般的な物理的寿命と大差ない。寿命を迎えた場合には、一式取り替える撤去新設工事だけでなく、リニューアル・延命工事も広く施工され、巻上機やかご・レールはそのまま使用するが、電動機や制御機器を最新型のものに取り替えることで最新型同等の性能を発揮できるようにする。
2008年現在、稼働中のものとして日本最古のエレベータは、京都市に店を構える東華菜館に設置されているもので、1926年（大正15年）から稼動している。
エレベーターは可動や経年変化によって消耗する部品があり、定期的なメンテナンスを必要とする。メンテナンスを行わないエレベーターは重大な事故を招きかねない。メンテナンスはメーカー自身、もしくは系列のメンテナンス会社が行うケースがほとんどである。一方、メーカー系列に属さない独立系メンテナンス会社もある。1980年代に独立系メンテナンス会社に対するメーカーの部品売り渋りが問題となり、独立系メンテナンス会社がメーカーを相手取って裁判を起こし10年がかりで勝訴した。しかし、メーカーと独立系メンテナンス会社との関係が険悪なのはその後も変わらない。
日本でのメンテナンス形態
メーカー直轄
東芝エレベータ
日本オーチス・エレベータ
フジテック
シンドラーエレベータ
横浜エレベータ
メーカーの子会社
三菱電機ビルテクノサービス
日立ビルシステム（ビルケア）