主な事故

2004年、新潟県中越地震の長周期地震動によって、震度3だった東京都港区にある六本木ヒルズでエレベーター6機が損傷した。

2006年6月、東京都港区にある23階建ての住宅「シティハイツ竹芝」で高校2年生の利用者が篭と建物に挟まれる死亡事故が発生し、当該エレベータを製造したシンドラーエレベータに捜査当局が強制捜査を始めた。これをきっかけに国内外各地で同社製エレベータの動作トラブル（ドアが開いたまま上昇、閉じ込め、天井への衝突など）が相次いで報じられた。

2007年4月、東京都港区にある六本木ヒルズでワイヤロープ破断からボヤが発生し、当該エレベータを製造した日本オーチス・エレベータに国土交通省が日本国内全エレベーターの緊急点検を命じた。

日本でのシェア

2007年現在、日本国内での総据付台数ベースでのシェアは以下の通りとなっている。

1位 三菱電機

2位 日立製作所

3位 東芝エレベータ

以上の3社（総合電機メーカー御三家）で約8割を占め、日本オーチス・エレベータ、フジテック、シンドラーエレベータ、中央エレベータ工業等がその他を占める。

メーカーの選定に際しては、建物所有者の資本系列や融資元金融機関の系列が絡むことが多い。例えば、三菱地所が所有する建物（丸の内ビルディングや横浜ランドマークタワーなど）では、必然的に三菱電機製が採用されることになる（ただし横浜ランドマークタワーのプラザ棟のように、メーカー名が伏せられているがパネル形状から明らかに日立製とわかるなど例外がある）。逆に大手スーパーマーケットチェーンなどでは、店舗によって様々である。下位メーカーは官公庁発注の一般入札物件で、安値で応札して採用されることが多い。

上位2社の三菱電機と日立製作所は、ホームエレベーター事業を両社の合弁会社「三菱日立ホームエレベーター」による共同事業としている。

表記について

この機器は、「エレベーター」と表記されたり「エレベータ」と表記されたり、表記が一貫していないが、JIS（日本工業規格）では「エレベータ」と表記している。

JIS の中には、用語や記述記号についての定めもある。JIS Z 8301 「規格票の様式及び作成方法」 附属書G （規定）文章の書き方,用字,用語,記述符号及び数字 6.2.c）、表G.3。

一般には、外来語で、英語の語尾が「-er」「-or」「-ar」の場合、長音符号で表記する。従って「エレベーター」となる。しかし、JISでは、学術用語や別の規格がある場合はそれに従うが、それ以外の場合、その言葉が3音以上であれば、長音符号を省くのが原則となっている。従って、JISでは、エレベーターを「エレベータ」と表記する。これらは、どちらが正しくてどちらが誤りというわけではない。ただし、製造メーカーは、JISに従い「エレベータ」と表記することが多い。

これは、「エスカレーター / エスカレータ」「プリンター / プリンタ」なども同様である。

その他

大相撲で、番付が幕内・十両もしくは十両・幕下を上下する場合にもエレベーターに例えられる場合がある。

関連項目ウィキメディア・コモンズには、 ⇒エレベーター に関連するカテゴリがあります。ウィクショナリーに ⇒エレベーターの項目があります。

搬器

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エスカレータ

カントリーエレベーター

神戸商船三井ビル

シーケンス制御

永平寺 - 稼動中としては日本最古と言われるエレベーター