通常のエレベーターは、出入り口が同じ方向にある（一般型）。しかし、バリアフリーを目的とした、既存の鉄道駅などに追加設置されたエレベーターは、かごの大きさの制約上、車いすが反転出来ない場合があり、また元々エレベーターを設置することを考えていないところに設置するため、階の上下で同じ方向に入口を取ることができない場合がある。そのため、側面や背面に別の出口があるものもある（到着階で「後ろのドアが開きます」や「こちらのドアが開きます」などと合成音声による案内がされる）。大規模病院や事業所などでもストレッチャーや貨物搬送の都合から両側トビラ型を採用するケースがある。
車椅子で前進で乗り込み、そのまま降りるときも前進で降りられるように出入り口を両側に付けた形式を「ウォークスルー式」（貫通2方向型とも）という。
ウォークスルー式になっておらず、出入り口が片側にしかない場合、車椅子で前進で乗り込むと、降りるときは後進で降りなければならない。その場合、後方が確認できるように室内（かご内）に大きな鏡がついている。
また、乗って中で90度回転して降りる、直角2方向型もある。駅舎やペデストリアンデッキのエレベーターに多い。（小田原駅など）
車椅子利用者用の乗り場の呼びボタンやかご内の行き先階ボタンを押すと、ドアの開いている時間が長くなるように設定されているものも多い。ごく稀だが、リニューアル時に付加される事もある。 また、近年製造されたエレベーターや近年リニューアルされたエレベーターのボタンは、ほとんどに凸文字ボタンが採用され、さらに人に優しいエレベーターへと進化している。
1つの建物で複数のエレベーターが並んでいる場合、それらを同じように各階に止めていくのは効率が悪い。特に、デパートなど、特定のフロアなどに客が集中する場合には、その階へ優先的に輸送することが望ましい。そのため、特定階の不停止制御（フロアカット）を行い、一部の階のみに停止させる急行運転（あるいは直通運転）を行なうこともしばしば見受けられる。また事務所ビルでは最終退館者が防犯機器を操作した時点でその階を通過、最初の出勤者が入館手続きを取ると停止するというシステムを採用するケースもある。最近では当たり前になった屋上階には停止しないというシステムも、防犯上の事情から実行されている。
エレベーターに乗ると、身体が床に押し付けられたり上に引っ張られたりするような感覚がある。これはエレベーターの速度の変化によって生ずる加速度が地球の重力加速度と合わせて搭乗者に力が働くからである。速度が急激に変わるようなエレベーターは搭乗者にとって危険であり、また加速度が急激に変化する（躍度が大きい）エレベーターも、身体にかかる力の変化が大きいため乗り心地が悪い。超高層ビルで運用されるエレベーター（特に地上と最上階との直通など、高速かつ長時間の搭乗を要するもの）では加速度のコントロールに気を配られている。横浜ランドマークタワーのエレベーターは、「床に立てた硬貨が倒れない」ほどスムーズに加速度が変化する[要出典]。
かごが2階建てになっているダブルデッキ・タイプのエレベーターも存在する。多くの場合、かご自体は、建物の2階分に相当する単位で昇降し、1階部分は常に奇数階に、2階部分は常に偶数階に、それぞれ停止する仕組になっている。昇降路（シャフト）あたりの輸送力が、1.5倍から1.8倍程度に向上するというメリットがあり、建物のフロア面積を効率的に利用できる。一方で、奇数階・偶数階間の移動ができない、一方の階の利用者が他方の階の利用者の乗降を待つ必要がある、といったデメリットもある。昇降人口が多い大規模高層ビルで導入されることが多い。近年の導入事例では、六本木ヒルズ森タワーやミッドランドスクエアのエレベーターがこれに該当する。なお、森タワーのエレベーターは、建物の階高の違いを吸収するため、かごの上下階の間隔が可変であるという特徴を持つ。
建築基準法により地上高さ31m以上または地上11階以上の建築物には一般用のエレベーターのほかに非常用エレベーターの設置が義務付けられる。これは災害発生時に高層建築では消防隊が階段を上がって救出に向かうことが困難なためであり専用運転に切り替えられる装備を持つ。
非常用エレベーターは火災等で商用電源が遮断されても運転できるよう非常電源（ディーゼル発電機など）から電気を受けられ、電線も火災で焼けないよう耐火電線を用いて配線する。機械室レスタイプは認められていない。また他の一般用エレベーターよりも速度が遅い仕様が多いため乗用として使用されることはほとんどなく、通常時は荷物輸送やビルメンテナンス要員・警備員の移動に用いられる。そのため用途種別はほとんどの場合「人荷用」となっており、一般客の目に触れないように設置されることが多い。なお非常用エレベーターは設置されている建物の全ての階に停止でき、かつ全階のエレベーターホールにはかご位置を知らせるインジケータを設置しなければならず、エレベーターホールも防火戸等により煙や炎を完全に遮断することができる構造であることも必要である。定員は最低で17名（積載荷重1,150kg）と定められている。消防隊専用の装備としてかご呼び戻しボタン（主に1階か避難階に設置され、押すと他のかご内及び、乗場の呼びを全て解除し呼び戻しボタンのある階へ直行する）、一次消防・二次消防切り替えスイッチ（建物管理者や警備員から鍵を借り、このキースイッチを操作すると消防隊専用に切り替わる）がある。
一次消防運転では乗場呼びが無効になる、一種の専用運転となる。二次消防運転では乗場の戸閉検出装置が無効となり、かご又は乗場の扉が閉まらない状態であっても走行可能になる。
日本では人間1人を65kgとして計算する。 現在標準的にラインナップされる定員・容量は以下の通りである。
2人 150kg（ホームエレベーターのみ）
3人 200kg（ホームエレベーター・小規模建物用小型エレベーター）
4人 300kg
6人 450kg（古いエレベーターでは400kgの場合あり）
8人 550kg（基本的に古いエレベーターのみ）
9人 600kg（マンションのエレベーターのほとんどがこの定員）
10人 650kg（ごく稀なタイプ）
11人 750kg（公共施設や駅のエレベーターのほとんどがこの定員。最も一般的な定員）
12人 800kg（ごく稀なタイプ）
13人 900kg（古いエレベーターや現在発売中の三菱アクシーズでは850kgの場合あり）
14人 950kg（基本的に古いエレベーターのみ）
15人 1,000kg
