木から木炭へ

青銅や鉄の鋳造が可能となった。

木炭から石炭へ

蒸気機関の発達を促した。

産業革命を引き起こし、先進国の工業化を後押した。

石炭から石油へ

内燃機関の発達を促した。

各種産業の高度化を促した。

日本のエネルギー革命

日本における「エネルギー革命」とは、一般的には第二次世界大戦後の1960年代に、それまで燃料の主役であった石炭から石油や天然ガスへ転換されたことを指す。

1950年代に中東やアフリカに相次いで大油田が発見され、エネルギーの主役が石炭から石油へと移行した。日本においても原油の輸入自由化（1962年）をきっかけとして、石炭は長く続いたエネルギーの王座を石油に譲ることとなった。大量に安く供給された石油は、さまざまな交通機関、暖房用、火力発電などの燃料として、また石油化学製品の原料として、その消費量は飛躍的に増えた。（ ⇒資源エネルギー庁.）。

他にも日本国内産の石炭の生産を中止して低価格で品質の良い輸入石炭に移行した現象や、家庭での暖房器具が燃料主体から電気を主体とした器具に移行した現象などに対しても使われることがある。

日本のエネルギー革命は他国と同様、蒸気機関よりも熱効率のよい内燃機関の発達を促し、産業の高度化にもつながった。反面、北海道空知地域・福島県東部・山口県西部・九州北部（筑豊など）の産炭地ではそれまで産業の基盤であった炭鉱が次々と閉山に至り、多くの炭鉱労働者が失業し、関係自治体の著しい衰退へとつながっていった。

出典

関連項目

里山

炭鉱

合成ガス

鉄道の電化

工業化

工業国

産業構造の転換
カテゴリ: 出典を必要とする記事 | 日本中心の項目 | エネルギー政策 | エネルギー | 昭和時代の経済 | 20世紀の経済史 | 経済史 | 技術史 | 技術革新

更新日時:2008年8月6日(水)10:12
取得日時:2008/09/16 13:30