「ネットテレビ」はインターネットを介した映像配信について説明しているこちらの項目へ転送されています。

インターネット接続可能なテレビ受像機については「スマートテレビ」をご覧ください。

かつてNETテレビという通称を名乗ったテレビ局（日本教育テレビ）については「テレビ朝日」をご覧ください。

学校での遠隔教育の一形式、オンライン講義で求められる要件を満たすサービスについては「ライブ動画配信サービス#双方向ライブ配信プラットフォーム」をご覧ください。

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出典検索?: "インターネットテレビ" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2021年3月）

インターネットテレビ、ストリーミングテレビとは、テレビ番組などのテレビコンテンツを、インターネット上でストリーミングメディアとして配信するデジタル配信のこと。無線システム、ケーブルテレビ、または衛星テレビシステムによって配信される地上デジタルテレビ放送とは対照的である。
概要

インターネットテレビは、インターネットを介して配信されている映像番組を視聴する動画配信サービスである。音声のみの配信サービスはインターネットラジオと呼ばれ区別されている。

伝統的マスメディアが視聴率を基準として万人受けするプログラムを編成しているのに対し、インターネットテレビは膨大な量のコンテンツをサーバに置き、ユーザーは個々の好みでコンテンツをダウンロードして視聴できるため、特定層だけに人気があるようなコンテンツを揃えることでロングテール戦略が取れるようになったこと、ピア・ツー・ピアによって個々のユーザー情報をサーバ側が管理することでオンデマンド配信が可能となったこと、Web 2.0の出現によって視聴者と製作者の壁が破壊され、テレビがソーシャルメディアの一部となったことなどの違いがある[1]。また、伝統的マスメディアでは、コンテンツに30分枠、1時間枠といった定型化された時間の制約があったが、インターネットテレビのコンテンツの尺は、原則的に自由である[1]。

ラモン・ロバト（英語版）は、インターネットテレビサイトを時制・課金方法・コンテンツの製作者の三属性によって以下のように類別している[1]。なお、実際に行われているサービスは、これらの要素を複数併せ持つ場合が多い。
テレビ放送局による配信
英語圏ではオンラインテレビポータル（online TV portals）とも呼ばれる。テレビ放送局やケーブルテレビ局、衛星放送などの事業者によって、本業の放送を補助する形でに行われるもの。基本的なコンテンツは本放送に準じた番組になるが、放送形態として、キャッチアップ、見逃し配信などと呼ばれる放送したばかりの番組の配信、ライブラリ・アーカイブなどと呼ばれる過去番組配信、本放送と同時にライブストリーミングされる同時サイマル配信がある[1]。
課金型オンデマンド配信
事業者が選定した数多くのコンテンツを契約に応じて何回でも視聴できる事業形態で、一般にビデオ・オン・デマンド（VOD）と呼ばれる。プラットフォーム事業者が独自に制作し提供される番組も多いが、既存のテレビ放送と同じような内容もある。ライブ配信（ライブストリーミング）されている番組はリアルタイムで視聴（ストリーミング）でき、録画や過去の番組（アーカイブ）が提供されていればいつでも視聴できる[1]。課金形態によって、月ごとに一定額を納めて無制限に利用できる都度課金型（サブスクリプション）、コンテンツを利用するごとに料金が発生する都度課金型（ペイ・パー・ビュー）、無料コンテンツ配信する無料型、及び、これらの方法を併せ持つ複合型がある[1]。
ビデオ共有サイト
アマチュアが作成した投稿動画や、無料提供された商用コンテンツに広告を加えて配信するサイト[1]。これらのインターネット配信される番組には、番組途中でコマーシャルを放映し、番組中も画面外にバナー広告を掲載することで収益を得てサービス自体は無料で提供されるものもある。

これら以外にも、権利処理を行わない違法配信サイトや、インターネットテレビ情報をまとめたキュレーションサイトもインターネットテレビに含めることができる[1]。
日本国内の実情
独立動画配信サービス

日本国内におけるインターネットテレビ技術の標準化に向けた取り組みとして、2008年（平成20年）5月にNTT、KDDI、ソフトバンクの通信3キャリアが中心となり、NHKや民放5局、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝、日立製作所などが参加して、IPTV技術規格の標準化団体「中間社団法人 IPTVフォーラム（後に中間法人法廃止に伴い一般社団法人化）が設立され、2009年11月現在で社員会員54社、協賛会員20社が参加して、技術規格の標準化を推進していた。理事長は慶應義塾大学教授の村井純。

同団体の技術仕様体系としては、配信サービス仕様として「VOD仕様」・「ダウンロード仕様」・「IP放送仕様」、サービスアプローチ仕様として「放送連携サービスアプローチ仕様」・「インターネットスコープサービスアプローチ仕様」・「CDNサービスアプローチ仕様」、その他「地上デジタルテレビジョン放送IP再送信運用規定」・「BSデジタル放送IP再送信運用規定」の8つの技術規格に分類していた。

回線速度の向上に伴い、制作会社やプロバイダー、ポータルサイトによる独立した動画配信サービスが勃興し始めた。2008年7月にGyaOが登録会員数2000万人を超えた[2]。また、吉本興業はcasTYをいち早く手がけたり、Netflix配信番組を制作した。

ただし先駆者のその後は順風満帆ではなく、GyaOは経営に行き詰まってYahoo!動画とサービス統合しGyaO!（現:GYAO!）に変わり、casTYも事業見直しで終了した[注釈 1]。このような設備投資のコストを避けるため、2010年代になると大手企業も一般動画サイト・サービスに同居する例が多くなっている。

海外勢では2011年にHuluが日本上陸をしたものの苦戦し、2014年に日本テレビに事業譲渡したが、2016年に上陸したNetflix、Amazonプライムビデオは成功を収めている[3]。
地上波テレビ局とインターネットテレビ

2000年代末以降、既存のテレビ局も本格的にインターネット動画配信に参入しだした。当初は、無料でクリップ・ニュースを配信したり、過去に既存のテレビ網で放送されたドラマなどの番組を有料ビデオ・オン・デマンドによりパソコン向けに配信し始めた。ただし、テレビ局によって対応は様々で、第2日本テレビのように入会無料の例もあったが、だいたいは入会金が必要であった[注釈 2]。

ラジオ局が映像配信をする例もあり、文化放送は2007年からインターネットラジオ「超!A&G+」では低解像度ではあるが映像配信も行っていた。