両国の石油輸出にとって要所であるシャトル・アラブ川の使用権をめぐる紛争は、戦争以前にも長年の間、衝突の原因だった。シャトル・アラブ川はペルシア湾に注ぎ込むチグリス・ユーフラテス川の下流域で、両国の国境にあたる。同河川沿いの都市バスラはイラク第二の都市で、石油積み出し場として重要な港でもあった。
イランでは1979年にシーア派によるイスラム革命があり、親米のパーレビー政権が倒れ、ホメイニーの指導下、周辺のアラブ諸国とは異なる政治体制「イスラム共和制」を敷き、君主制中心の周辺アラブ諸国の警戒感を強めたが、イラン国内の混乱が増し、保守派の粛清のために軍事系統にも乱れがあると見られ、これは敵対する周辺国にとっては好機であった。
一方、イラクではサッダーム・フセインが政権を掌握して反対派を粛清。強固な独裁制を確立し、軍備を強化していった。
1980年9月22日未明、イラク軍がイランの空港を急襲して爆撃、イラン軍がそれを迎撃するという形で戦争は始まった。準備の面で勝るイラク軍は、革命で混乱したイラン軍の指揮系統などの弱点をついてイラン国内に侵攻、11月にはイラン西部国境地帯の一部を占領した。
イランの軍備は長らく親米政権であったためにほとんどが米国製であった。これらを扱う技術者もアメリカ人であったが、革命の際に全員が国外退去となった為、兵器の整備や部品の調達が難しくなっていた。
イランのイスラム革命に介入しようと、米国や欧州、ソ連などはイラクを積極的に支援した。革命後のイラン国内では反米運動が盛りあがり、またイランのイスラム革命精神の拡大を恐れた事も関係した。アラブ諸国は世俗的な王政・独裁制が多い為、イランのイスラム革命が輸出されることを恐れてイラクを支援した。特にクウェートはペルシア湾の対岸にイランを臨むことから、積極的にイラクを支援し、資金援助のほか、軍港を提供するなどした。ソ連は、中東地方に同盟国を作る必要から、また国内へのイスラム革命の飛び火を恐れて、イラクを支持した（ソ連は同時期にアフガニスタンへの侵攻を行っている）。イラクを全面的に支援しているクウェートの収入源は石油であるが、イランの鼻先を通るクウェートのタンカーにはソ連の護衛が付いており、イランには手出しができなかった。米国は、反イランの論調を受けてイラクに対する武器の輸出や経済援助などを行ったが、裏では革命の際のテヘランのアメリカ大使館占拠事件において、人質の解放をめぐる取引の一環として、また、ニカラグア内戦を戦う傭兵軍コントラへの資金援助のために、ある時期にイランに対しても武器輸出を行った（イラン・コントラ事件）。
東西諸国共に対イラン制裁処置を発動した為、物資、兵器の補給などが滞り、また革命による混乱も重なって人海戦術などで応じるしかなかったため、大量の犠牲者を出した。その中で北朝鮮が秘密裏に武器と兵員を送っている。兵力は1000人規模で戦死者が共同墓地に埋葬されており、このときからイランと北朝鮮の親密関係が構築された。しかし、全般的には劣勢であり、時にはイラン兵の死体が石垣のように積み重なることもあった。完全に孤立したイランはイラクへの降伏を検討しなければならなくなっていた。
イラクの予想よりもイラン民衆の抵抗は強く、またイラク軍部と政権政党であるバアス党の意見の食い違いなどから戦線は膠着した。さらに、完全に孤立したように見えたイランであったが、アラブ全てを敵に回しているイスラエルが援助を始める。米国製の部品をイスラエルが代わりに調達するなどしてイランを支えた。加えて、イスラーム重視政策を採ったシリアとリビアがイランに味方した。
1981年6月7日、イスラエル空軍機はヨルダン・サウジアラビア領空を侵犯してイラク領に侵入し、イラクがフランスの技術で建造していた原子力発電所（未稼働）を空爆して破壊した（イラク原子炉爆撃事件）。イラクはこのため、イスラエル方面の防空を強化しなければならなくなった。