需要と供給
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競争市場では、需要と供給(じゅようときょうきゅう)が一致することにより市場価格と取引数量が決定される。以下で示す需要・供給分析は、ある財(物品)・サービスの市場に注目した分析となるため、部分均衡分析と呼ばれる。(すべての市場を同時に分析するものを一般均衡分析と呼び、対照的に扱われる。)
目次

1 需要・供給分析

2 需要と供給

2.1 需要

2.2 供給


3 均衡

3.1 均衡

3.2 均衡の安定性


4 価格

4.1 価格統制

4.2 価格の硬直性

4.3 物価と価格について


5 曲線のシフト要因

5.1 需要曲線

5.2 供給曲線


6 関連項目

7 In English

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需要・供給分析需要曲線と供給曲線

需要曲線供給曲線を用いた分析では、マーシャル以来の伝統により価格を縦軸に取る。

価格(P)と数量(Q)の関係は曲線によって図示される。

数量の変化率と価格の変化率の比は、価格弾力性といわれる。この弾力性が大きいほど、価格の変化に対する数量の変化は大きくなる。

なお、2本の需要曲線が交わっているような場合、その交点では、より傾きの緩やかな曲線のほうが、価格弾力性は大きい。

また、同じ価格に対応する数量が変化したとき、曲線そのものが移動する。より多くの数量が対応するように変化した場合、曲線は右方に移動する。


需要と供給


需要

財に対する購買力の裏づけのある欲望。

価格と需要量の関係を図示したのが需要曲線で、一般に右下がりの曲線である。これは価格が上がるほど需要量が減少することによる。

これに対し、同じ価格に対応する需要量が増大して需要曲線そのものが右方に移動することは、需要 (需要量 ではない)の増大といわれる。


供給

財(物品)やサービスを提供しようとする経済活動。

価格と供給量の関係を図示したのが供給曲線で、一般に右上がりの曲線である。これは価格が上がるほど供給量が増大することによる。

これに対し、同じ価格に対応する供給量が増大して供給曲線そのものが右方に移動することは、供給 (供給量 ではない)の増大といわれる。


均衡


均衡

需要曲線と供給曲線の交点で決まる状態を競争均衡と呼ぶ。この時の価格を均衡価格(または市場価格)、取引量(数量)を均衡取引量と呼ぶ。


均衡の安定性

需要曲線と供給曲線の交点で決まる価格が安定的か否かは、次の基準で判断することができる。

ワルラス安定・・・供給量が需要量を超過した場合には価格の下落、需要量が供給量を超過した場合には価格の上昇によって、需要量と供給量の差が解消されるような関係になっていること

マーシャル安定・・・供給価格が需要価格を超過した場合には数量の減少、需要価格が供給価格を超過した場合には数量の増加によって、需要価格と供給価格の差が訂正されるような関係になっていること


価格


価格統制

政府などが上限価格や下限価格を設定することを価格統制price controlという。たとえば家賃統制などで上限価格が設定されている場合、価格の上昇による供給量の増加と需要量の減少を通じた超過需要の解消が妨げられる。その結果、売り手による買い手に対する割り当てが発生することになる。これに対し最低賃金などで下限価格が設定されている場合には、価格の下落による供給量の減少と需要量の増加を通じた超過供給の解消が妨げられる。その結果、売れ残りが発生することになる。


価格の硬直性

需給の調整にあたって価格が変化しないことを価格の硬直性price rigidityという。たとえば実際の価格が均衡価格を上回っているものとする。このときに価格の硬直性があり、価格が下落しない場合、超過供給の解消は、需要曲線そのものの右方シフトによることになる。


物価と価格について

ミクロ経済学におけるP(価格)とマクロ経済学におけるP(物価)は、根本的に別の概念である。前者は個々の財の相対価格を表すものであるのに対し、後者は個々の財の価格を全体として平均した集計量としての物価水準を表すものである。


曲線のシフト要因


需要曲線

所得の変化

代替財(その財の価格の上昇が他方の財の需要量を増大させる財)の価格の変化

補完財(その財の価格の上昇が他方の財の需要量を減少させる財)の価格の変化

年齢構成などの人口構成の変化

嗜好の変化

情報(商品に対する消費者の知識)の変化

信用の入手可能性の変化

将来の予想の変化


供給曲線

財を生産するために必要となる投入物の価格変化

技術革新などによる技術の変化

天候や疫病などの自然環境の変化

信用の入手可能性の変化

将来の予想の変化


関連項目

ミクロ経済学


In English

William Vickrey: 15 fatal fallacies of financial fundamentalism-A Disquisition on Demand Side Economics

カテゴリ: 経済学 | 経済現象 | 市場

更新日時:2008年7月16日(水)13:49
取得日時:2008/08/21 17:08


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
担当:Mamenoki