車椅子（くるまいす）は、身体の機能障害により歩行困難となった者が利用する移動手段、福祉用具である。
目次

1 概要

2 種類

2.1 駆動方式による分類

2.1.1 自走式

2.1.2 介助用車いす

2.1.3 自走介助兼用型

2.1.4 電動車いす


2.2 車体構成・使用目的による分類

2.2.1 レディメイド（既製品）

2.2.2 オーダーメイド

2.2.3 片手駆動型

2.2.4 モジュール型（セミオーダー）

2.2.5 スポーツ型（競技用）

2.2.6 チルト型・リクライニング型

2.2.7 スタンドアップ車いす

2.2.8 電動車いす

2.2.9 電動車いす 手動切替式

2.2.10 電動3輪・4輪


2.3 素材


3 シーティング

3.1 車椅子からベッドへの移乗について


4 酒気を帯びて車椅子を操作する行為について

5 車いすメーカー

6 関連項目

7 外部リンク

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概要

いすの両側に自転車に似た車輪が一対ついており、足元にキャスター（自在輪）が一対ついている。 電動車椅子は自重に対する安定性維持のため、転倒防止車輪を含めて、二対以上の車輪がついている。

従来は「車椅子」と表記することが多かったが、近年では椅子に車輪がついたものという概念から、身体の一部、生活の基盤へと意味合いが変化してきていることもあり、「車いす」という表記がされるようになっている。

非電動の一般的な車いすは、福祉用具取扱店など専門業者のほか、ホームセンターでも販売されている。電動型は障害者個人の特性に合わせ、専門業者からカスタマイズ販売されることが多い。

価格は手動車いすで1万円前後〜50万円超、電動車いすでは30万円〜300万円超と幅広い。なお、分類上、福祉機器であるため、本体について消費税非課税である。

おもな助成制度としては、以下のものがある。

身体障害者福祉法（以下、身障法）による補装具交付。

労働災害による給付事業。

介護保険法による福祉用具レンタル制度（販売店に常任の福祉用具専門相談員がいる事が条件）。

なお、厚生年金による給付事業は2004年に廃止されており、修理についても2005年はじめに打ち切られている。またスポーツなどに特化した車椅子は制度の対象とはならない。車椅子マーク

1990年以降、通称「ハートビル法」などの制定によりバリアフリーが推進され、ノーマライゼーションの観点から車いすを用いての利用、移動を考慮して床面のフラット化（段差解消）、ゆるやかなスロープ、車いすの幅を考慮した開口部の広いドアなどを設備した施設が増えている。

種類

駆動方式による分類

自走式身障法では“車いす普通型”に分類される。車いすの後輪外側にあるハンドリムを搭乗者が操作して、前進・後退・方向転換を行う。後輪のサイズは24インチ〜20インチ程度。身体状況に応じて選択されるが、動作性などから大口径のものを選択するユーザーも多い。フレームを折りたたみできるものと折りたたみできないものが存在する。折りたたみタイプは収納や移動の際にコンパクトになる反面、折りたたみ部分（クロスメンバー）部分がゆがみ・たわみの原因となる。その結果、座位の不安定をもたらすこともある。また可動部分が動力伝達の障害になり、手こぎの力が車輪に100%伝わりきらない。折りたたみできないもの（固定：リジット）は、可動部品が少ない＝車体のゆがみ・たわみが少なく、座位の安定性が得やすい。また固定フレームにより駆動効率が高く、折りたたみ型に比べて少ない力で駆動できる。収納性は低いため、コンパクトに持ち運ぶ用途には不向きである。片麻痺など、両手が使えず片手片足が利用できる場合は、座面を低く、座奥を短く設定して足こぎ駆動を行う。（HEMIタイプ）。特殊な形として大車輪が前にある前輪駆動、左右いずれかに配置された2本のハンドリムが左右それぞれを制御する片手駆動、自転車のペダル状のグリップを手で回転させるクランク駆動式もある。スポーツ型も自分で駆動するので、自走式に含まれる。※6輪車は、日本特有のせまい室内で移動するために開発された自走式車いす。駆動輪が車体のほぼ中央に位置し、その場での転回が可能で、小回りに優れる。構造上、後方転倒しやすいバランスであるため、転倒防止のための後部キャスターが取り付けられており、車輪数から6輪車と呼ぶ。現在の分類上は普通式に含まれる。