解体（かいたい）とは、ばらばらにすること。この言葉の使い方によってさまざまな意味を持つ。
目次
1 建築
2 輸送機器
2.1 航空機
2.2 鉄道車両
2.3 自動車
2.4 船舶
3 人間集団
4 精神学
4.1 精神疾患
4.2 洗脳の解除
5 生物
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建築分野における解体とは、しばしば建設という言葉と対にされ、建築物を壊すことを意味する。建築物の老朽化のためや、災害等で著しく損傷し修理が困難な場合、何らかの理由で建物の使用目的が全くなくなった場合、あるいはその建物などが道路拡張などの行政による命令などで解体される。 また重要建造物を移設する場合など、復元することを前提に一旦バラバラにする行程を指すこともある。
解体の方法はいくつかあり、重機（パワーショベルにアタッチメントを着け油圧クラッシャーなど）で少しずつ壊していく方法（機械壊しなど）が一般的である。
爆薬を使い一瞬で解体する爆破解体は日本国内では規制が厳しいために行われることは少ないが、アメリカ合衆国などではビルなどの大型建築物を解体する際によく使われる方法である。
解体工事業を営むには、建設業法の「家屋解体業」・「土木工事業」・「建築工事業」・「とび・土工工事業」の許可を受けている場合を除き、建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律に基づき都道府県知事の登録を受ける必要がある。
ここで注意したほうがいいのは建設業者、土木業者よりも解体業専門業者のほうが経験や仕事が丁寧であるケースが多くなお迅速であることが多い 悪徳業者になるとそのまま産廃を埋めるという事例も少なからずあるようである
輸送機器の場合、以下のような理由で輸送機器本来の役割を果たせなくなった場合、解体ということになる。
老朽化が著しく進んだ
耐用年数に達した
災害や事故により損傷し、修理不可能となった
使用側の事情により余剰となり、転用先もなくなった
鉄道車両・自動車については、所定の廃車手続きを行い、監督官庁に受理されてから解体作業を行う。
航空機の耐久年数は20年程度とされているが、旅客機は、途上国などで飛び続ける老朽機を除きほとんどが10年程度で陳腐化し売却される。
軍用機や旅客機の墓場と呼ばれる場所が、アメリカ合衆国のアリゾナ州やニューメキシコ州の砂漠にある。こうした砂漠は空気が乾燥しており、機体を長期保存（モスボール）するのに最適な気候とされる。アリゾナ州ツーソン郊外のディヴィス・モンサン(Davis Monthan)空軍基地は爆撃機や戦闘機の墓場、カリフォルニア州のモハーヴェ砂漠にあるモハーヴェ空港は旅客機の墓場として知られ、滑走路沿いの広大な荒野に世界中から集まった無数の軍用機や旅客機がたたずんでいる。それぞれの機体は一時保管の名目であり、まだ使える機体は途上国などに売却、部品は取り外されて航空機メーカーや航空会社などのメンテナンス用に売却されており、残った機体は最終的にはスクラップにされる運命にある。
ただし、アリゾナ州ツーソン郊外にある核搭載可能な爆撃機については、長期保存や譲渡のために置かれているのではなく、軍事衛星から観測可能な状態で解体処分を待つための留置である。詳しくは第一次戦略兵器削減条約 (START I)を参照されたい。
鉄道車両の場合、廃車手続がなされた車両はその鉄道事業者の工場や車庫に自力回送の上、専用の解体線に移されて重機やガスバーナーで解体される（例えばJR等では幾つかの工場に解体線がある。また東武鉄道では館林市内の北館林荷扱所に専門の解体場がある）。 環境上の問題などから、最近は大手私鉄であっても自社に解体設備はもたず、専門の解体業者に陸送の上で解体される場合も多い。
解体する際、一部の部品は取り外し、他の車両に転用したり、車庫や工場の一般開放イベントで販売したりすることもある。そのほかの部材は廃材・くず鉄として再利用、もしくは廃棄物としての処分がなされる。
関連項目
廃車 (鉄道)
自動車の場合、抹消登録と呼ばれる廃車手続きを行ったあとでの解体となる。自動車は鉄道車両と異なり輸送が比較的容易であるため、解体業者が所有する専用施設に運び込まれた上で解体処理される。金属部分やエンジンなどの有価物は中古（リビルド）部品として流通したり、くず鉄などの形で再利用されたりする。他の部分は廃棄物としての処分がなされる。
関連項目
廃車 (自動車)
使用済自動車の再資源化等に関する法律（自動車リサイクル法）
船舶解体は20世紀の終わりまでは先進国、とりわけ日本の造船所などで行われていたが、20世紀終わり以降は事情が変わっている。多くの船舶はインド及びバングラデシュ（チッタゴンなど）の、遠浅で干満差の大きな砂浜において無数の未熟練労働者によって解体されている。船主は、解体に伴うコストを軽減・忌避するためバングラデシュなどに船を輸出し、現地の解体業者は解体した船の残骸をスクラップとして各国に売却している。これら危険作業や有害物質の途上国への輸出には批判も多く、船舶は2004年11月のバーゼル条約で有毒廃棄物と規定された。
関連項目
船舶解体