ドラッグストアとは、薬剤師が調剤を受け付ける傍ら、健康と美容に関する医薬品や日用品をセルフサービスで短時間に買えるようにした小売業態である。
目次
1 概要
2 日本におけるドラッグストア
2.1 現時点での問題点
3 主な取扱商品
4 全国の主なドラッグチェーン
4.1 北海道
4.2 東北
4.3 北関東
4.4 東京都
4.5 南関東
4.6 北信越
4.7 東海
4.8 近畿
4.9 中国・四国
4.10 九州・沖縄
5 関連項目
6 脚注
7 外部リンク
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普通薬剤師が処方箋による調剤を受け付けており、大衆薬や化粧品・健康食品・サプリメント等の健康に関連する様々な製品を中心に、日常の用に足す物も扱う。
欧米では薬剤師が常駐し、調剤や医薬品の販売を行なう[1]。特に米国では雑貨店が同居状態にある店も多い。元々ドラッグストアにはソーダ・ファウンテン等の飲食施設が併設されていたため、フードコートを設けていることもある。コカ・コーラも、このような文化の素地から生まれた商品である。
近年は健康に対する大衆の意識が強まった事もあり、サプリメント類を豊富に揃える傾向が強い。
日本においては、法的には薬局または医薬品店舗販売業（一般販売業、薬種商販売業）の許可を受けて営業しているものが多い。かつては院外処方箋による調剤が一般的でなかったため、処方箋による調剤を行なわない一般販売業や、薬剤師のいない薬種商販売業として営業するものが多かったが、近年は医薬分業の進展に伴い薬局として営業するものが増加している。
薬事法の関係から、薬剤師が常駐する店舗でないと扱えない大衆薬（風邪薬・咳止め・一部の殺虫剤）も多く、薬剤師のいないときにはそれらが販売出来ないため、営業時間がその勤務時間に限られる。ただし、医薬品売り場をカーテンなどで仕切って不在時にも医薬品以外の品目を販売している例もある。
だが薬事法改正によって2004年よりコンビニエンスストアでも従来のドリンク剤に加えて一部の大衆薬が扱えるようになり、2009年施行の改正薬事法では登録販売者制度が創設され、登録販売者免許を取得すれば薬剤師でなくても一部を除いて医薬品が扱えるようになる。つまり、薬剤師が1人も勤務していなくても一般用医薬品の多くを販売できるようになる。
しかし、値引きしないコンビニエンスストアと違いドラッグストアでは積極的に安売りする傾向も強く、特にサプリメント類やドリンク剤等の日常的に利用される健康増進を目的とした商品は、まとめ買いを好む消費者に利用されている。また薬剤師や登録販売者の確保は困難であり、限られた面積で効率性を重視するコンビニエンスストアで、有資格者を雇用してまで大衆薬を取り揃えるのは難しいのではないのかとする意見もある。
一方ドラッグストアはスーパーマーケットなどとコミュニティショッピングセンターを形成することもあるが、ディスカウントストア等の量販店が同業種へと参入しようとする動きもあり、特にサプリメント類やドリンク剤の販売市場にて競合する動きを見せている。こうした競争の激化に伴い、共同仕入れによるコスト削減や利益率の高いプライベートブランド商品（PB商品）の開発目的で、ドラッグストアチェーンのグループ化が進んでいる（ナショナルドラッグチェーン参照）。専門の仕入れ経路を保有しているチェーン店では、大手メーカー製品の人気商品を大量仕入れで安く提供する傍ら、日本では日本ドラッグチェーン（NID）やイオン・ウエルシア・ストアーズなどが、独自開発ないし製造メーカーと提携してプライベートブランド商品を導入している。
日本チェーンドラッグストア協会は薬事法改正による登録販売者の資格化に伴い、薬種商販売業と医薬品一般販売業の許可が店舗販売業として統合されることから、薬種商や配置販売などの主要団体と組織などについて交渉中である。
