薬剤師（やくざいし、英 Pharmacist、Chemist）とは、主に薬剤の取扱い、薬事業務を司る専門職であり、化学者でもある。一般に薬剤師として「英 Pharmacist」という名称は米国等で用いられ、英国を初めとする英連邦諸国では伝統的に薬剤師は「英 Chemist」と称される。以下、主に日本の薬剤師について述べることとする。
目次
1 歴史
2 現状
3 薬剤師の業務
3.1 薬局
3.2 病院
3.2.1 専門薬剤師
3.3 店舗販売業
3.4 医薬品の製造販売
3.5 医薬品卸売業
3.6 学校薬剤師
3.7 その他
4 医師、歯科医師、獣医師による調剤および薬剤の投与
5 薬剤師になるには
6 統計
7 薬剤師に付与される資格
8 薬種商および登録販売者について
9 関連項目
10 社会的業績が顕著な薬剤師
10.1 日本以外
10.2 日本
11 薬剤師免許を所持している著名人
12 脚注
13 外部リンク
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東洋では古来より「薬」を扱うものは同時に「医」を扱うものとしてあり「薬師如来」としてあるように医師でもあった。
一方で、西洋では1240年頃フリードリヒ2世によって医師が薬局を持つことを禁止した法令が交付され、これが医薬分業と薬剤師の起源とされている。これは処方と調剤を分離し、暗殺を防止することが目的であったという説が有力であるが、現在においても患者の薬漬けや処方ミスの防止を目的に世界的に行われている。
日本では1874年に制定した「医制」により「医師たる者は自ら薬をひさぐことを禁ず」とされ、政府がドイツ医学に倣い医薬分業を推進しようとした。これと同時に薬局開業には「薬舗主」試験の合格が必要となり、これが日本の薬剤師の原形である。さらに1889年には「薬品営業並薬品取扱規則」（薬律）が制定され、「薬剤師」と呼ばれるようになった。
前述のように政府は医師による調剤を禁止して完全な医薬分業へ移行しようとした。しかし急激な移行は薬剤師の不足からうまくいかず、医師の自己調剤を認めざるを得なくなった。これにより日本では医師より薬剤を交付されることが当然のこととなり、国民は他の先進国では当たり前の医薬分業の意義を知らずにきた。院内処方を受けた方が利便性が高い上、自己負担が低いために過剰に薬剤を処方されても薬剤料に対する負担感が希薄で、一般用医薬品を購入するより安く済むことすらあることも医薬分業が浸透しなかった一因である。
しかし現在の健康保険制度のもとでは高齢化社会の到来により国民全体の医療費増大が懸念されるため、薬剤の過剰な処方を防ぐためにも処方せん料の増額、かかりつけ薬局制度の推進などで金銭面から医薬分業への誘導が進められ、医薬分業率はついに50%を超えた[1]。 さらには医療費全体を抑制するため、後発医薬品・スイッチOTCの普及が推進され、医薬品適正使用に関する専門知識が求められる場面が増えている。
また、医療技術の高度化に伴い薬学的側面から処方の提案や監査が必要となり、病棟で医師、看護師と一緒に医療チームとして働く病棟薬剤師が配属されるようになり、入院患者に対する指導料も大幅に増額となった。こうした変化に対応するため、他の先進国並の薬学部6年制が導入され、専門薬剤師制度の充実も進んでいる。
医療チームの一員として病棟薬剤師の役割が高まっているが、一方で国の医療費抑制の方針により病院経営上経費削減が重要課題となり、病院数も漸減傾向にあることから、病院等に勤務する薬剤師の数が大きく伸びることは今後殆ど期待できない。厚生労働省の医師・歯科医師・薬剤師調査でも病院・診療所に勤務する薬剤師数は1998年から2006年まで約48000〜49000人で推移しており人数増加は認められない。
また、医薬分業の進展によりドラッグストア等での薬剤師配置需要が増えているが、2009年の登録販売者制度の導入により第二類および第三類一般用医薬品を販売するには登録販売者がいれば薬剤師の常駐が不要となり、医薬分業率は70〜80%で頭打ちになると見られること等から薬剤師の需要は頭打ちになると予想される。
もともと、人口1000人あたりの薬剤師数は1.21と、先進国中では最も高く[2]、厚生労働省の薬剤師問題検討会が2002年にとりまとめた報告書「薬剤師需給の予測について」によれば、早ければ2006年にも需要は頭打ちとなり、2037年には薬剤師は36万人となるが、需要は23万人として13万人もの余剰が出ると予測される。