船舶電話（せんぱくでんわ）とは、船舶に搭載の電話機により海上からの電話を行う移動体通信である。陸上の海岸局（基地局）を使用した公衆交換電話網と接続されたものである。
日本では、衛星電話に移行したり、海上での携帯電話・第三者無線の使用が解禁されたため、2003年以降専用のシステムが存在しない。なお、船舶電話から110番通報した場合は、海上保安庁に接続されていた。
目次
1 手動交換方式船舶電話
2 自動交換方式船舶電話
3 新方式船舶電話
4 マリネットホン
5 国際無線電話
6 略歴
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手動交換方式であり、周波数変調で150MHz帯を使用していた。 150MHz帯以外にも140MHz帯や250MHz帯（東京港湾内のみ）使用されていた時期がある。
手動交換式船舶電話のトラフィックの増大により、自動方式に使用予定の250MHz帯を利用した 暫定手動方式と呼ばれる方式が一時期利用され、1986年3月にすべて自動交換方式船舶電話に置き換えられた。
使用方法
150MHz帯等を利用した船舶電話を船から発信する場合、
使用する前に電話機に「圏外」「話中」のランプが消灯しているか確認する。
サービスエリア外の場合は「圏外」ランプが点灯する。
サービスエリア内にかかわらず利用できるチャンネルが塞がっている場合は「話中」ランプが点灯する。
使用するときは受話器を上げ、Ａ圏、またはＢ圏のどちらかのボタンを押す。
船舶台の電話交換手が応答するので自局の電話番号（せんぱく＊−＊＊＊＊）と通話先の電話番号を告げる。
電報を打つ場合には船舶台の交換手に電報の発信である事を告げると取次ぎを行う。
私用通話（乗組員のプライベートな通話）の場合は料金通知が必要な旨を伝えると交換手が相手先にダイヤルし 相手先が船からの通話に応じる事を確認した後に発信元と相手先との回線が接続される。
どちらかが受話器を置く（回線を切断する）と料金通知を申し込んで居た場合は再呼び出しベルが鳴動し、 受話器を取り上げる事により交換手から先ほどの通話料金を告げられる。
Ａ圏、Ｂ圏は日本沿岸がそのどちらかに決められており、あらかじめどちらか確認しておく
瀬戸内海等ではどちらでを押しても利用できる場合があるが、遠方の[船舶台]を経由したために 料金トラブルが発生することもまれに有ったと言われる。
250MHz暫定手動方式
使用する前に電話機のランプ（赤色ＬＥＤ）を確認する
サービスエリア内に居る場合は点灯中使用不可ランプが滅灯する
サービスエリア内にもかかわらず利用できるチャンネルが塞がっている場合は点灯中使用不可ランプが点灯する。
使用するときは受話器を上げるだけで、船舶台の交換手が応答する。
陸から船に掛ける場合
電話を掛けるときにあらかじめ船が居る位置を推定し、その海域を担当する船舶台に電話を掛け交換手に掛けたい船舶の番号と自分の電話番号を告げる。
交換手が船に対して発信し、船側が通話に応じる事を確認したのち発信元と相手先船舶との回線が接続される。
もし交換手が船に対して発信操作を行ったが応答が無かった場合は圏外か、別の船舶台を通して掛けなおすように説明され、通話が終了する。
通話のセキュリティ
140MHz帯や150MHz帯を利用する船舶電話回線は全二重の周波数変調であるが、特段の対策がなされて居ないため基地局側の周波数にＦＭ方式の受信機等の周波数に合せると通話を傍受できた。
当時警察無線や消防無線、救急無線などを一般の人間が傍受する機会が多くなり問題となったため 暫定手動方式以降は秘話回路が搭載されることとなった。
ただ、厳しかった電電公社の回線基準を満たすため複雑な秘話回路は搭載することが難しく、マニアの間では傍受していた者も居たと言われる。
1959年3月1日サービス開始、1986年3月サービス停止。
通信中に海岸局を切り替えるハンドオーバー可能な、自動交換方式のものである。音声通信は周波数変調、制御は帯域内トーン信号で行われていた。
・船舶は自動車と比べ移動速度が遅いためハンドオーバーは自動化されて居なかった（可能であるが行われなかった？）
・音声通信は秘話回路で処理した後に周波数変調を行い、ダイヤルは特殊送出タイミングのＤＴＭＦ制御で行う。
・着信や発信時、回線切断などの回線制御は低周波信号で行われていた（帯域内トーン信号）。
・まれに口笛やバックノイズで誤動作（回線誤切断）する事もあり、ＦＡＸを利用するには船側、着信側に特殊な変換装置が必要であった。
船舶の電話番号の前に、海域ごとの海域番号を付け課金制御を行っていた。
周波数は、海岸局 253.0375〜273.7875MHz・船舶局（移動局）268.0375〜268.7875MHzを25kHz間隔で使用していた。
1979年3月27日サービス開始、1993年9月30日サービス停止。
防衛省ではほぼ同様の自営システムを現在も使用している。
自動車電話と中継網を統合し、通信制御方式を統一したもの。音声通信は周波数変調、制御はモデムによるデジタル信号で行われていた（帯域外デジタル制御）。
その頃の自動車電話と同じく、距離によって030と040の市外局番を付け課金制御を行っていた。
また、テレホンカード型公衆電話と携帯型電話機も利用可能であった。 カーフェリーなど客船ではテレホンカード型電話機や100円硬貨を投入して通話料金の精算を行う硬貨投入式電話機が設置され、新方式船舶電話でも引き続き利用されたが、新方式船舶電話終了とともに硬貨投入式電話機は廃止された