省エネルギー（しょうエネルギー）とは、同じ社会的・経済的効果をより少ないエネルギーで得られる様にすることである。略して省エネと言われることも多い。
目次
1 概要
2 日本の消費エネルギーの内訳
3 手法
4 具体的な省エネ方法
5 法規
6 省エネルギーの日
7 関連用語
8 関連項目
9 外部リンク
10 注釈
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日本では、オイルショックのときにエネルギーの安全保障の面から始められた。1990年代からの地球環境問題、特に温室効果ガスの削減の為にも重要なものとなっている。
経済・産業活動や市民生活に大きな影響を与えずに行う為には、技術開発や各業界の強力な自主的取組・市民の協力が必要である。補助金に加え、ESCO事業などのイニシャルコストに対する経済的な導入後押し政策も有効である。
なお2007年現在は原油価格高騰による光熱費値上げの影響か省エネムードが高まっており、ついには企業向けの省エネビジネスも登場している。
日本の消費エネルギーの内訳
2005年度の実態
産業部門46%、運輸部門24%、業務部門13%、家庭部門12%、その他2% [1]
家庭部門の内訳
電力44%、都市ガス18%、LPG12%、灯油25%、太陽熱1% [2]
家庭部門、用途別内訳
照明・家電・調理等39%、給湯33%、暖房26%、冷房2% [3]
家庭の消費電力内訳
エアコン25%、照明16%、冷蔵庫16%、テレビ10%、電気カーペット4%、温水洗浄便座4%、衣類乾燥機3%、食器洗浄乾燥機2%、その他20%[4]
次の順番で行うと費用対効果が高いとされている。
不要な機器の停止。
温度・照度などの設定の見直や、運用方法の改善。これに関連して「クール・ビズ・ウォームビズ」の取組みもある。
製造業などでは、工程・製造方法の見直し。
設備・機器の補修、効率的な設備への取替え。
電力をできる限り節約。
日本では、冷房よりも暖房・給湯の省エネ努力が重要となっている。これは冷房機器に比べ暖房・給湯設備に対するヒートポンプ機構を用いた機器の普及割合が低いことが大きな原因である。その結果、冷房の温度よりも、シャワーの温度設定やお湯の使い方の改善の方が、省エネ効果が高くなっている。
断熱
尚、建物内の温度管理に関しては、外部からの熱の流入・若しくは外部への熱漏出を防止する事で、これら温度維持に使用されているエネルギーの消費を抑える事が可能である。古くより断熱材を多用する事でこの効果がある事は知られていたが、近年では安価で高性能な断熱材も増えた事から、建物建設などに積極的に利用する動きも見られる。特に近年の密閉性が高い現代建築様式では、断熱材利用による温度維持効率の向上は著しい。
ヒートポンプ
近年、ヒートポンプの高効率化によって、エアコンの省エネ化がすすんでいる。 また、エコキュート、ヒートポンプ給湯機、ヒートポンプ式温水床暖房、ヒートポンプ式温水融雪機、ヒートポンプ式洗濯乾燥機などヒートポンプ技術を活かした省エネ製品が続々と誕生している。
コジェネレーションシステム
発電時に出る排熱を使ってお湯を沸かす等して、総合効率を高めるシステム。大規模工場等で採用されてきたが、近年、ガスエンジンコジェネレーション「エコウィル」や、燃料電池「ライフエル」など、家庭向けのコジェネレーションシステムも登場した。
機器の交換
省エネ機器への買い換えによる省エネの達成。トップランナー制度の導入により、技術向上が著しい。製品カタログや広告には統一省エネラベルが掲載され、ラベルの年度・星５段階の省エネ性能表示・メーカー名・機種名・省エネ基準達成率・年間消費電力量・１年間使用した場合の目安電気料金が表示されている。これらは、 ⇒省エネ型製品情報サイトから誰でも検索・印刷することが可能である。また、省エネルギー型製品販売事業者評価制度に基づき、優良店は省エネ型製品普及推進優良店ロゴマーク（eShop）を使用できる。
エネルギーの使用の合理化に関する法律により、各種措置が定められている。
エネルギー使用の合理化の判断基準: 各種手法の適用方法が示されている。
エネルギー管理指定工場 : 一定以上のエネルギーを使用する工場・事業所の行うべきことが定められている。
エネルギー管理士・エネルギー管理員 : エネルギー管理指定工場でのエネルギー管理を行う資格。
財団法人省エネルギーセンターは1977年より毎年2月を「省エネルギー月間」、また1980年4月より毎月1日を「省エネルギーの日」としていて、その内毎年8月1日は「夏の省エネルギー総点検の日」、毎年12月1日には「省エネルギー総点検の日」として重点的に実施されている。