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海外旅行（かいがいりょこう）は、外国（国外）を目的地とする旅行のこと。国内旅行の対義語。日本を始めとする島国では、外国へ行くには海を越える必要があるためこのように言うのが一般的。対して島国ではない国では単に“外国旅行”となると考えられる。
目次
1 歴史
2 主な行先
3 旅行形態
3.1 企画旅行
3.2 手配旅行
4 格安パッケージツアー
4.1 格安航空券
5 制約事項
6 関連項目
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第1号は幕末のジョン万次郎ではないかといわれている。正式には日本が近代国家として成立した明治時代以降になるが、いずれにしても一般市民には観光を目的とした海外旅行は無縁であった。それでも、1901年初頭に発行された報知新聞の特集記事「20世紀の予言」では、項目の一つに海外旅行の一般化が指摘されていた。
戦前植民地であった朝鮮半島や台湾などへの旅行を除き、一般の市民が自由に外国へ旅行できるようになったのは、1964年4月からで、それまでは外国への旅行は業務や視察、留学などの特定の目的が必要で、物見遊山の旅行は困難であった。
自由化当初の海外旅行は費用も高額（50万円程度、現在の換算で300万円前後か）で、一部の富裕層に限られており、庶民には夢であった。テレビ番組「兼高かおる世界の旅」で紹介される世界各地のナレーション付き映像や、「10問正解して夢のハワイ」のキャッチフレーズで始まる「アップダウンクイズ」といった番組が人気を博していたのもこの頃であった。
一般化し始めたのは1970年代からで、1972年には海外渡航者数が100万人を突破。飛行機の大型化やドルが変動相場制に移行しての円高や旅行費用の低下が進み、韓国や台湾などの近隣国であれば国内旅行よりも多少高い金額ぐらいで旅行できるようになった。
1980年代後半のプラザ合意以後の1ドル＝80円台の円高時期には、国内旅行と海外旅行の費用が逆転するケースが発生するようになり、海外旅行者が大幅に増加した。その後円安に振れているものの、海外旅行は日本の周辺国への旅行を中心に一般化している。
日本国内の旅行よりもなぜ海外が安いかは不詳な点が多いが、一説には現地の物価や人件費の差などが指摘されている。
2001年のアメリカ同時多発テロ事件や2003年のイラク戦争等によって、海外におけるテロ行為のリスクがあらためて認識されるようになり、当該事件直後には統計的にも大幅な海外旅行控えが見られたが、現在は回復している。
しかし、20歳代の若年層に限っては、1990年代後半から減少傾向が続いている。考えられる原因としては、少子化の影響、昔と違って海外旅行に対して特別な印象を持たなくなったということ、そして正規雇用者より年収が低い非正規雇用者が1990年代後半から増加したことが挙げられている。また、2000年代後半からは原油価格の高騰の影響も懸念されている。
長期休暇を取りにくい日本の事情から、近年は欧米大陸よりも中華民国や中華人民共和国・大韓民国・東南アジアやマリアナ諸島地域が多いようである。
これら周辺国の場合、時期にもよるが、パッケージツアーでは国内旅行よりも安い費用で済むこともある。また実際はそれだけではなく欧米などでは日本語が通じる所が少ない、日本語の表示が少ないという事なども周辺国に旅行する者が多い理由と思われる。
しかしながら、これらの周辺国のいくつかにおいては、中華人民共和国における反日デモや領事館襲撃、バリ島におけるテロやSARSなどの事件が起きるとその影響で観光旅行者数が激減することもある。
海外旅行の形態には、旅行会社が企画する企画旅行（いわゆるパッケージツアー）や、旅行者本人が企画し、旅行会社に交通手段・宿泊施設等を手配させる手配旅行がある。
企画旅行は航空便・現地での交通・宿泊・観光等の旅程を一括して旅行会社が管理し、旅行会社は旅程管理、旅程保証、特別補償といった法的責任を負う。
メリットは、海外旅行に伴う煩雑な手配から解放されること、万が一の補償が旅行会社からなされるといったものがある。また、企画旅行では旅行会社側が交通・宿泊先などを安価・大量に仕入れることができるため、完全な手配旅行と比較すると安価なケースも多い。
デメリットは旅行中の自由度が下がることである。最初から旅程の一部に旅行者側からは必要のないスケジュールが組み込まれていて余計な時間をとられることなどもある。そのため、自由時間を旅程に組み入れるものや、航空便・宿泊施設のみを提供する、フリープランのような企画もある。また、主に別料金（オプション）ではあるがオプショナルツアーなどによって、自由時間を、用意されたツアーで過ごすことも可能である。
手配旅行では、旅行者本人が自由な旅程を組むことができるのがメリットである。反面、現地での交渉（交通手段・宿泊等）が煩雑となる。また、企画旅行における旅行会社の補償のようなものは存在せず、基本的に滞在中の裁量・責任は旅行者本人に委ねられる。そのため旅行先において、現地の旅行会社の手配で個別のツアーに参加することなども出来る。
