東京の地下鉄（とうきょうのちかてつ）は、東京都およびその近郊を走る地下鉄路線及びその路線を走行する電車のことである。日本国内における地下鉄の定義付けには諸説あるため、「東京の地下鉄」についてもその定義付けは幾つかに分かれる。
東京地下鉄（東京メトロ）と東京都交通局（都営地下鉄）の路線。
定義1に、ある程度の距離の地下区間を有する鉄道路線や、後述の計画により計画番号を与えられ、定義1の路線に直通する路線を加える。具体的には、東京臨海高速鉄道や東急田園都市線の旧新玉川線区間（渋谷～二子玉川間）、京王新線、西武有楽町線、京急本線の泉岳寺～品川間。
東京都特別区内の鉄道路線のうち、全ての地下区間。京成本線の京成上野～日暮里、総武快速線・横須賀線や京葉線など。
一般的な観点では、定義1若しくは2が「東京の地下鉄」である。但し、定義2については、東京臨海高速鉄道以外の事業者は戦前より存在し、地下鉄路線の開設目的が東京臨海高速鉄道とは異なることから、以下の記述では、東京メトロ・都営地下鉄・東京臨海高速鉄道の3社局を、「東京の地下鉄」として解説していく。
目次
1 概要
2 沿革
3 路線
3.1 東京メトロ
3.2 都営地下鉄
3.3 東京臨海高速鉄道
4 乗り入れ区間
4.1 東京メトロ
4.2 都営地下鉄
4.3 東京臨海高速鉄道
5 使用車両
5.1 東京メトロ
5.2 都営地下鉄
5.3 東京臨海高速鉄道
6 首都圏のその他の地下鉄
7 参考資料
8 脚注
9 関連項目
10 外部リンク
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当初、東京の地下鉄の事業者は、東京地下鉄道及び東京高速鉄道の路線を引き継いだ帝都高速度交通営団のみであった。東京都は、大都市公共交通公営主義の観点から営団の解体・併合を求めており、また、地下鉄建設の計画を持っていた。また、沿線人口が増え都心乗り入れを図る各私鉄会社は、太平洋戦争後に、国鉄山手線内側に至る地下路線（既存自社路線の延伸として）の免許を相次いで申請した。仮に私鉄各社に免許申請を認めて各社がそれぞれ独自に地下鉄を建設すると、首都・東京の都市計画に影響を来たすこと、営団のみでは多額の費用が掛かる地下鉄建設に対応できないことなどから、運輸省による行政指導が入り、最終的には運輸大臣の諮問機関である都市交通審議会で、東京都交通局も地下鉄建設・経営に参入、各私鉄は独自に都心乗り入れするのではなく、同局並びに営団と相互乗り入れすることに決定された（戦後の経緯については日本の地下鉄の項も参照のこと）。
計画路線には1号線より順番に番号が与えられ、営団・東京都交通局と、一部は相互乗り入れ先である私鉄により、路線が建設されていった。
これに対し、1996年に開業した東京臨海高速鉄道りんかい線はJRの貨物線の旅客化であり、前述の経緯とは直接的な繋がりはない。東京メトロ、都営地下鉄の駅には2004年から駅ナンバリングが導入され、各駅に路線を示すアルファベットと駅番号を示す2ケタの数字が割り振られている。（東京メトロ銀座線の渋谷駅には「G-01」）それ以前から路線別にラインカラーが割り振られており、利用者の利便性を図っているが、りんかい線にはナンバリングや東京メトロ・都営地下鉄と共通のラインカラー割り振りは無い。
東京の地下鉄の各路線は、東京都心部（23区内[1]）各地点を縦横無尽に結んでいる。3社局の路線・駅数の合計は、世界各都市の地下鉄路線で4番目に駅数・路線数が多い。その数は、東京メトロ168駅10路線、都営地下鉄106駅4路線、東京臨海高速鉄道8駅1路線の、総計282駅15路線である。なお、皇居の地下は通っていない。これは、戦前からの皇居（宮城）に対する意識に加えて、仮に皇居の下に路線を作っても駅が設置できず、さらに東京都心は皇居を囲むようにオフィス街や官庁街が広がっており、それらを経由して路線を敷設した方が多くの利用者が見込めるからである。それゆえ、永田町や霞が関付近、大手町付近などは路線が集積し、その位置関係が非常に複雑化している。
また、東京の地下鉄は、前述の通り私鉄（一部は国鉄）との相互乗り入れが前提となっていることから、銀座線・丸ノ内線（何れも集電方式が第三軌条式である）を除き、JR線・各社線と相互乗り入れを実施している。りんかい線については、東京で大規模開発が実施できる最後の地域とも言える東京臨海副都心と、渋谷、新宿、池袋といった東京の副都心とを連絡する路線（但し、各副都心へは埼京線を介する）として重要な存在となっている。
沿革東京の地下鉄路線網の変遷（ただしJR・私鉄などの開業・廃止は描写しておらず、2008年のものである）
