廷臣八十八卿列参事件（ていしんはちじゅうはちきょう れっさんじけん）は日米修好通商条約を巡って起きた、公家側のデモンストレーション事件である。

経緯

日米修好通商条約締結にあたり、幕府は水戸藩を中心とした攘夷論を抑えるために孝明天皇の勅許を得ることにし、老中・堀田正睦が参内することとなった。しかし安政5年（1858年）3月に関白・九条尚忠が朝廷に条約の議案を提出したところ、岩倉具視・中山忠能等合計88人の公家たちが条約案の撤回を求めて抗議の座り込みを行った。その結果、孝明天皇は条約締結反対の立場を明確にし、条約の勅許を頑強に拒否することとなった。

勅許を得られなかった責任を取る形で堀田正睦は老中辞職に追い込まれた。幕府は井伊直弼主導のもとに88人の当事者の処罰に動き、公家側から多くの処罰者が出ることとなる。

歴史的背景及び意義

江戸時代、公家社会は禁中並公家諸法度によって、徳川幕府が派遣する京都所司代による強圧的な統制下におかれていた。更に、五摂家や武家伝奏となったごく一握りの者以外、公家の大多数は経済面においても内職をして収入を得なければならないほど苦しい状況に置かれていた。

条約の勅許を打診されたことを契機に、中・下級の公家たちの江戸幕府に対する政治的・経済的な鬱屈が、抗議活動の形で爆発することとなった。 彼等の動きによって勅許阻止が実現したことは江戸幕府の権威失墜を招く結果となり、これ以降、朝廷が幕末において重要な役割を果たす契機になったといえる（参加した公家についてはCategory:廷臣八十八卿を参照のこと）。

関連項目

廷臣二十二卿列参事件

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カテゴリ: 日本の歴史関連のスタブ項目 | 幕末 | 廷臣八十八卿

更新日時:2008年8月17日(日)14:11
取得日時:2008/09/25 20:12