大日本帝国海軍（だいにっぽんていこくかいぐん）とは、1945年以前に大日本帝国の天皇が統帥していた海軍である。通常は、単に「日本海軍」や「帝国海軍」と呼ばれた。
目次
1 概要
2 特徴
3 歴史
4 組織
5 軍部高官
6 脚注
7 参考文献
8 関連項目
9 外部リンク
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軍令は軍令部、軍政は海軍省が行い、最高統帥権を有していたのは天皇であった。大日本帝国憲法では、最高戦略、部隊編成、軍事予算などの軍事大権については、憲法上内閣から独立し、直接天皇の統帥権に属した。したがって、全軍の最高司令官は大元帥たる天皇ただ一人であり、それを輔弼する最高級指揮官（形式的には参謀）が、海軍では軍令部総長、陸軍では参謀総長である。両者は対等とされ、そのため「統帥二元」という問題が生じることとなる。一方がもう一方に従う必要がないため、効率的・統一的な作戦行動を取ることが出来ず、作戦は常に双方に妥協的な物が選択されたのであった。諸外国の多くの軍隊のように、海軍総司令官、陸軍最高司令官のような最高位指揮官の軍職（ポスト）は存在しない。
また、戦時（後に事変を含む）には陸軍と合同で大本営を設置した。主な戦役に日清戦争の黄海海戦や日露戦争時の日本海海戦、太平洋戦争での真珠湾攻撃などがある。海上自衛隊（その前身たる海上警備隊、保安庁警備隊も含めて。）の前身とも言え、海上自衛隊自身も日本海軍の伝統を尊重する傾向がある。
英国を倣った組織であったため、ユーモアを重視し「ユーモアを解せざる者は海軍士官の資格なし」と言われていた。また、様々な国に寄港する海軍士官は外交官的役割を持つことがあるため、専用に冊子を作製しテーブルマナーなども重視していた。ドイツ帝国陸軍を規範とした陸軍と比べ、リベラルな組織であったといわれる[1]。
他方で、「種の保存[2]」で有名な軍省人事局員の寺井義守中佐（海兵54期）の基本戦略が存在する。寺井中佐個人の基本戦略なのか、海軍省人事局の基本戦略なのかは不明であるが、指揮官候補生の温存という史実[3]が残っており、海軍の裏の側面も指摘されている。
日本はそもそも四方を海洋に囲まれているため、日本海軍は西太平洋の制海権を確保することにより敵戦力を本土に近づけないことを基本的な戦略として、不脅威・不侵略を原則としてきた。また一方でイギリス海軍に大きな影響を受けていたため、戦闘においては「見敵必戦」と「制海権の確保」を重視して攻勢を良しと考えてきた。このため、本土防衛の戦力よりも海上戦力の増強を優先的に行った。
日本海軍の戦略戦術研究の功労者として佐藤鉄太郎中将が挙げられる。明治末期から昭和にわたり海軍の兵術思想の研究に携わり、その基盤を築いた。1907年に『帝国国防史論』を著述し、「帝国国防の目的は他の諸国とはその趣を異にするが故に、必ずまず防守自衛を旨として国体を永遠に護持しなければならない」と延べ、日本の軍事戦略や軍事力建設計画に影響を与えた。
いずれにせよ、帝国海軍は戦術的勝利を納めることを第一義として創建されており、「戦略」という概念は太平洋戦争が終わるまで存在し得なかった。太平洋戦争の第一段作戦終了後、軍令部の某将校が語った「この後どうしたら良いかさっぱり見当がつかなかった」という台詞があるように、海軍のみならず大日本帝国陸海軍に戦略という概念が全く不足していたという事実がある。現に太平洋戦争初頭、戦術的勝利を納めるも戦略的勝利を納めた戦いはほとんど見出せない。
帝国陸軍とは関係が良くなく、しばしば官僚的な縄張り争いによって無用の対立を見た。太平洋戦争においてほとんどの国は陸海軍で共同作戦を行ったが、日本が陸海共同の作戦を行ったのは、ガダルカナル、マリアナ諸島、レイテ沖海戦のみである。つまり、太平洋戦争ではほとんどの作戦において帝国海軍は単独で米陸海軍の2つの軍を相手にしていた。（帝国陸軍は満州に400万の兵力を投じ10年以上にわたって中国軍と泥沼の戦いを繰り広げていた事も要因の一つ。）
陸海軍の予算は均等であるのに人員は海軍のほうがはるかに少なかったために、海軍では伝統的に官給の衣食が富裕であり、この特権を維持することを目的として、日中戦争時に仮想敵国にアメリカ合衆国を加えていたと陸軍側から見られていた（陸軍は伝統的にロシア・ソ連を仮想敵国としていた）。しかし、艦船や航空機等の高額な兵器が必須である海軍の実情を考えれば陸軍に対して贅沢であったとは言えない。むしろ機械化に対して無理解であった陸軍により問題があると考えられる。
太平洋戦争前から海軍においては山本五十六を始めとして航空主兵論があったが、結局海軍内の官僚的硬直性からか、日露戦争時の日本海海戦で決定的に確立された艦隊決戦主義を終戦まで見直すことができなかった。
また二・二六事件では戦艦長門以下第一艦隊の戦艦群の照準を国会議事堂に合わせて反乱軍を威嚇したり、海軍陸戦隊や車両を投入して反乱軍を鎮圧しようとしたことがあると伝えられるが[要出典]、迫水久常が、岡田啓介首相救出のため海軍陸戦隊を一時首相官邸に入れるよう、当時の海軍大臣大角岑生に提案したところ、「とんでもない。