国際経済学（こくさいけいざいがく、international economics）は、国家間の経済活動を分析対象とする経済学である。ミクロ分野とマクロ分野に大別される。貿易論が前者であり、前者のみを指して国際経済学と区分する場合もある。貿易論を応用して空間経済学が成立した。一方、国際金融論、国際マクロ経済学が後者である。

目次

1 貿易論

2 国際金融論

3 国際マクロ経済政策

4 関連項目

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貿易論

比較優位概念を生み出した、二国間貿易経済に焦点を当てたリカードモデルが第一の理論である。次に、生産要素の集約性に注目したヘクシャー・オリーンの定理が第二の理論である。さらにリプチンスキー定理やストルパー・サミュエルソンの定理などがある。詳しくは貿易理論の項目を参照。

国際金融論

為替レートの決定理論としては、古典派の絶対購買力平価説、ケインジアンの資産動機選択説(アセットアプローチ)に二分される。マクロ経済学と同様に長期においては前者、短期においては後者が当てはまるとするのが通説である。 購買力平価説によれば、長期的には実物変数の影響が無効であるとすると二国間の貨幣供給量によって、為替の強弱が決まる。 アセットアプローチによれば、金利平価による裁定、すなわち二国間の利子率の高低によって、為替の強弱が決まる。 これら理論を基礎として、IS-LM-BPモデル、AA-DDモデル(Krugman=Obsfeld[2004])などがあり、国際マクロ経済政策として応用されている。 他には、二国間の物価差を生産性格差で説明する、Balassa=Sammuelson定理がある。なお通貨危機のモデルとしては、Krugmanの第１世代モデル、第２世代モデルがある。

国際マクロ経済政策

前項に述べた2つのモデルに加えて、小国開放経済という限定をつけて理論を簡略化したマンデルフレミングモデルが経済政策の効果を説明するのに使用される。KrugmanのAA-DDモデルは、アセットアプローチの仮定する外国為替市場、PPPに加え、実物為替レートという概念に着目して、貨幣市場と生産物市場双方の影響を加味して名目為替レートが決定されるとする優れた為替-所得決定モデルである。 以下政策の効果である。
固定相場制での政策効果
外貨との交換比率を固定化する固定相場制の下では、金融政策は効果が弱いが、財政政策は効果が強いとされる。
変動相場制での政策効果
外貨の需給で交換比率が決まる変動相場制の下では、財政政策は効果が弱いが、金融政策は効果が強いとされる。

なお、ゲーム理論なども国際協調の失敗を説明する上で使用される。

関連項目

国際金融

農業経済学

開発経済学

購買力平価説
カテゴリ: 経済学

更新日時:2008年1月18日(金)13:02
取得日時:2008/08/20 21:59