十四か条の平和原則（じゅうよんかじょうのへいわげんそく）は、1918年1月8日、第一次世界大戦終結のために、アメリカ大統領ウッドロウ・ウィルソンがアメリカ連邦議会での演説を通じて発表した平和原則。

概要

この提案がドイツの降伏を引き出し、1919年のパリ講和会議では、アメリカの中心的な主張となった。

主に以下のことが柱になっている。

秘密外交の廃止

海洋の自由

経済障壁の撤廃

軍備縮小

国際平和機構の設立

民族自決

植民地問題の公正解決

国際平和機構は後に国際連盟として結実した。

しかしながら、パリ講和会議ではイギリスやフランスに無視され、ドイツに対して過酷な賠償を科すこととなった。形式的に東欧で民族自決の原則により独立が認められた国々があったがこれはあくまでもロシア革命やハンガリー革命から西欧を防衛することを目的とした方便によるものであり（そして、70年後のチェコスロバキア・ユーゴスラビア解体後にこの事が批判を受けることになる）、アジア・アフリカの西欧列強の支配下に置かれた植民地の独立は反故にされた。

関連項目

大西洋憲章
カテゴリ: 第一次世界大戦 | アメリカ合衆国の歴史 (1918-1945) | 20世紀のヨーロッパ史 | 国際連盟

更新日時:2008年7月18日(金)15:47
取得日時:2008/08/16 08:53