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勲章（くんしょう、Order）は、国家が個人や団体に対し、その功績や業績を表彰するために与える栄典のひとつである。一般に、功績（勲）を顕彰するためにリボンなどで飾られた記章の授与を伴うため、「勲章」と称する。日本では同じ栄典として位階と褒章があり、類似する表彰として栄章(記章、表彰記章とも)が存在する。

勲章は栄誉を示す標章であり、日本語では転じて、ある人や組織が自ら誇りとしている事柄などを指して「勲章」ということがある。
目次

1 勲章制度の歴史的背景

2 綬と略綬

3 各国の勲章

3.1 日本

3.1.1 概要

3.1.2 種類

3.1.3 歴史

3.1.4 その他の栄典


3.2 イギリス

3.3 フランス

3.4 ドイツ

3.5 イタリア

3.6 ベルギー

3.7 北欧

3.8 ロシア

3.9 満州帝国

3.10 中華民国

3.11 中華人民共和国

3.12 大韓帝国

3.13 北朝鮮

3.14 タイ

3.15 インド

3.16 中南米

3.17 アメリカ合衆国

3.18 カナダ

3.19 バチカン

3.20 オーストラリア

3.21 ニュージーランド


4 脚注

5 関連項目

6 外部リンク

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勲章制度の歴史的背景

西欧においては、1348年のエドワード3世がガーター勲章を創設したのが最初である。ガーター勲章とは本来、勲功のあったものを名誉として「ガーター騎士団」の一員に加えることを意味し、勲章はその標章であった。従って、当初のほとんどの勲章には定員があり、与えられる対象は主に軍人で、男性のみであった。

しかし、時代につれ、政治家、役人、経済人に対象が広がり、20世紀に入ると女性にも与えられるようになり、現代では文化人、芸能人、スポーツ選手等や社会奉仕活動等あらゆる分野が対象となっている。

西欧の勲章は、同一名称の勲章の間でランクがあるものが多いが、これは次のような騎士団のランクに由来している。

グランド・マスター(団長)

コマンダー(部隊長)

オフィサー(士官)

メンバー(隊員)

イギリスでは、上で挙げた例のコマンダーより上に相当するランクにナイト（騎士）という称号を充てているものが多い。これがいわゆるナイト爵であって、この称号に叙勲されたものは男性であればサー、女性であればデイムという敬称を冠せられることから知られるように、騎士団の名残を示すものである。

東アジアでは、中国は魏晋南北朝時代に発達した官吏の品階制度に伴い、爵や実際に就いている官職の称号（職事官）や官品の等級を示す称号（散官）とは別に、国家に対する勲功を顕彰する「勲官」という称号が与えられるようになった。周辺諸国でもその影響を受け、律令制期の日本では勲位という十二等の数字で示される勲功称号が生じている。しかし、これらはいずれも称号であって、近代西欧の勲章のような標章が伴うものではなかった。

日本では平安時代の後期以降、勲位の制度が廃れたが、中世以降の武家社会では、勲功を挙げたものに対して主君が所領の付与とは別に、「感状」と呼ばれる表彰の書き付けを与えたり、自身が所有する刀・甲冑などの武具、茶器などの手回り品、衣服などを下賜する慣行がみられた。こうした品は勲章と同じように勲功を記念する標章として子孫代々に受け継がれ、先祖の勲功を示す証拠として用いられたのである。

明治に至り、国家に対する勲功を表彰する制度として勲位が復活されるとともに、西欧の制度を真似て勲章の授与が始められた（その後の歴史については後の節において述べる）。日本の叙勲制度では、勲章とは別に記念の品が恩賜されたり、勲章の授与を証する書き付けである勲記が勲章とともに名誉の証として子孫に受け継がれるなど、武家社会における表彰のあり方も残されている。

綬と略綬

勲章を衣服に取付ける為のリボン状の部分を「綬」（じゅ）と呼ぶ。日本の勲章で「○○大綬章」、「○○小綬章」と言うのはこの部分の大きさが違う（他にも違う部分はあるが）ものである。多くの国では、この部分の模様（縦縞）が勲章の種類・等級によって異っており、ここを見ると勲章の種類・等級の判別が可能である。

最正装する場合、受章した勲章の正章を着用するのが正式とされているが、それ以外の場合は勲章の正章ではなく副章または「略綬」と呼ばれる綬をパターン化したもの（「リボン」）を着用することがある。