全日本歯科学生総合体育大会（ぜんにほんしかがくせいそうごうたいいくたいかい）は日本の全ての歯学部が参加する歯学生のスポーツの祭典である。通常、歯学体（しがくたい）あるいはオールデンタル、単にデンタルとも呼ばれる。毎年12月から翌年8月に行われ、第38回大会は2006年8月に終了した。
ほとんどの競技は夏休み中に行われるが、ラグビー・フットボール(12月開催)と、スキー、アメリカンフットボール(3月開催)は冬季開催となり、夏の大会に先駆けて行われる。
歯学部の運動部にとって歯学体はもっとも重要、かつ由緒ある大会であり、ここでの活躍は学内での立場を左右するほどである。歯学部の教員もかつては学生として歯学体に関与したことのあるものがほとんどであり、多くの大学では教育日程の編成上、歯学体の期間を考慮している。大会期間に重なって講義や実習は設定されないことが普通である。また、大会当日には多くの教員・OBが休みを取って応援に駆けつける。
歯学生は練習に割く時間に限りがある上、6年制なため一般大学とは幹部学年・引退学年にずれがあるなど、一般大学と試合するには困難を伴う。それに加えて、決して多いとは言えない歯学生の間での交流を深める意味もあって開催されている。
目次
1 主催・主管
1.1 ブロック区分
2 全日本歯科学生体育連盟
3 全日本歯科学生総合体育大会(実行委員会)
4 準備委員会
5 準々備委員会(通称)
6 総合得点
7 部門実行委員会
8 開催競技
8.1 冬期部門
8.2 夏期部門
9 関連項目
10 外部リンク
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歯学体は、全日本歯科学生体育連盟が主催している。この連盟には国内の全歯学部が加盟していて、地区別に全国を7つのブロックに分けて数校でグループを構成し、第1?第7ブロックがあらかじめ決められた順に輪番で大会を主催する。
ブロック区分
第1ブロック-北海道医療大学・北海道大学・岩手医科大学・東北大学・奥羽大学
第2ブロック-鶴見大学・神奈川歯科大学・日本歯科大学生命歯学部
第3ブロック-明海大学・昭和大学・東京医科歯科大学
第4ブロック-日本大学・日本大学松戸歯学部・東京歯科大学
第5ブロック-愛知学院大学・日本歯科大学新潟生命歯学部・新潟大学・松本歯科大学
第6ブロック-朝日大学・大阪歯科大学・大阪大学・広島大学・岡山大学・徳島大学
第7ブロック-九州大学・九州歯科大学・福岡歯科大学・長崎大学・鹿児島大学
全日本歯科学生体育連盟には常設事務局はなく、毎年、主催担当ブロック内の歯学部のひとつが事務主管校となって、連盟本部を主宰する。この連盟は、加盟各校から学生数に応じて拠出される分担金で維持されている。
連盟会長：事務主管校の学長(学部長)が連盟会長・大会会長を兼務する。
理事会：各校の担当教員により構成される。本連盟の最高決定機関である。
幹事会：各校の担当事務課長により構成される。理事会幹事会は合同会議で開催されるのが通例。
評議委員会：各校から選出された学生2名(正評議委員・副評議委員)により構成される。大会・連盟・各部門の予算、決算、実行計画はすべて評議委員会の議決の後、理事会幹事会合同会議に回付する。議決権は各校1票。副評議委員は評議委員会の正式なメンバーであるが正評議委員より下級生であることがほとんどで、いわば見習い期間で、翌年に正評議委員に就任するのが通例である。そのため副評議委員になると約2年間にわたって連盟に関わることになる。
全日本歯科学生体育連盟(事務主管校)の主な業務は大会実行委員会を組織すること、理事会幹事会合同会議や評議委員会を開催すること、次年度の準備委員会を組織すること、次々年度の準備委員会を立ち上げるための会議を行うこと等である。
事務主管校は担当教員・学生の実行委員をもって全日本歯科学生総合体育大会実行委員会を組織する。実質的には、前年の準備委員会が母体となって発展拡大したものである。上記の連盟予算の大くはこの大会実行委員会の活動に費やされる。大会実行委員会は、各(競技)部門の実行委員会を組織するが、多くは事務主管校の各部(クラブ)内で組織される。不可能な場合(該当クラブがないなど)、ブロック内(ときに外)の他校に部門の開催を依頼し、部門主管校として当該部門の実行委員会を組織する。実際の競技会は、後述の通り、各部門実行委員会が大会実行委員会とは独立収支で開催する。
大会会長：事務主管校の学長(学部長)が連盟会長・大会会長を兼務する。
大会実行委員長：事務主管校の正評議委員が実行委員長となる。
大会実行委員会の主な業務は各部門の予算をとりまとめ評議委員会に提出すること、後述の総合得点を集計することなど、各競技種目、各地の競技会場にわたり、夏季部門で10日程度をかけて行われる大会全体を統括すること、総合開会式・総合閉会式を開催すること等であり、実際の競技会は行わない。
本大会では各競技種目とも競技会場を貸し切って行われる。会場の確保は約1年以上前から行われるため、翌年の事務主管予定校、部門主管予定校が準備委員会を組織して活動している。
準備委員長：事務主管予定校の評議委員が準備委員長となる。
準備委員会の主な業務は、各部門の日程・会場の調整等である。
翌々年度の主管ブロックの各校での会議がもたれるがこれを準々備委員会と称している。 準備委員会の段階ではすでに各部門を担当する大学は決まっており、会場確保のための活動が開始される。