プリンス自動車工業株式会社（プリンスじどうしゃこうぎょうかぶしきがいしゃ）は、かつて日本に存在した自動車メーカー。
航空機メーカーの中島飛行機と立川飛行機を前身とし、1947年、東京電気自動車として創業。1966年8月、日産自動車に合併された。社名はたま電気自動車、たま自動車と変遷し,プリンス自動車工業としての社名は1952年11月から。合併により一時期、富士精密工業とも称した。
経営および資本面ではタイヤメーカーのブリヂストンとその創業者である石橋正二郎が大きな役割を担っていた。
目次
1 概要
2 沿革
2.1 電気自動車メーカー時代
2.2 ガソリン自動車メーカー時代
2.3 合併後
2.3.1 「プリンス」の残滓
3 モータースポーツ
3.1 スカイライン
3.2 R380
4 開発した車
5 その他
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太平洋戦争中の軍用航空機メーカーである中島飛行機と立川飛行機を前身とする、戦後設立の自動車会社で、特にその技術面において極めて先進的な試みを多く行ったことで知られている。
電気自動車製造からスタートしたが、1950年の朝鮮戦争勃発に伴うバッテリーのコスト高騰に伴いガソリン自動車生産に転換。日産、トヨタなどの上位メーカーをも凌駕する先進技術を続々投入して日本の自動車市場にインパクトを与え、1960年代にはモータースポーツでも華々しい活躍を見せた。
しかし、元航空技術者を多く擁する体制に起因する技術偏重の社風はコスト度外視な設計につながり、一方で中級車が主力、かつ小排気量大衆車を持たないというアンバランスな車種構成は、販売面でのマイナスであった。これらの理由から他メーカーとの競争力を欠き、長く経営難が続いた。
最終的には、1966年8月1日に日産自動車と合併（日産自動車による事実上の吸収合併）し、独立メーカーとしての歴史を閉じた。工場・従業員、ディーラー網、そして当時の生産モデルであったグロリア、スカイライン、クリッパー、マイラー、ホーマー、ホーミーなどが日産自動車系列に引き継がれた。
日産との合併の背景には、プリンス自体の経営難に加え、外国車の輸入自由化を控えた通産省（当時）が、乱立する国内メーカー同士の潰し合いを避けるためメーカーの整理統合を目論み、これに伴う指導が存在した事、さらにプリンスの最大出資者であるタイヤメーカーのブリヂストンにとっては、自動車用タイヤ生産拡大に際し、プリンス以外のメーカーとの取引支障を配慮せねばならなかった経営判断があったともされる。
なお、日本の皇室用御料車として試作車を除き7台が作られた「日産・プリンスロイヤル」は、開発はプリンスによるものであるが、宮内庁に初めて納入されたのは日産と合併した後の1967年2月のことであり、車名には「日産」と「プリンス」が共に冠され、「ニッサンプリンスロイヤル」の車名で納車された。
プリンス自動車と皇室との縁は深く、「プリンス」の車名・社名が1952年の明仁皇太子（今上天皇）の立太子礼にちなむだけでなく、皇太子本人がプリンス車でしばしばドライブを楽しんだ史実もある。1954年式プリンスAISH、1958年式プリンス・スカイライン（1900ccエンジン試作車）、1964年式グランド・グロリアなどが宮内庁に納入され、皇太子もそれらのハンドルを握ったという。
第二次世界大戦中の航空機メーカーである立川飛行機および中島飛行機（荻窪）が前身である。
電気自動車メーカー時代
1945年 石川島飛行機製作所を前身とする立川飛行機は終戦後から民生分野に進出を目論み、燃料事情の悪い時期であったため、バッテリーを搭載した電気自動車の開発を志す。高速機関工業（ブランドは「オオタ」）からシャーシ技術を導入、開発を進めた（戦前の有名小型車メーカーであったオオタ自動車は、戦時体制化で立川飛行機傘下となっていた）。
1946年 3月、自動車産業への転換申請。11月、オオタトラックベースの試作車「EOT-46」完成。同時に工場はアメリカ軍に接収、軍管理下におかれアメリカ極東軍の自動車修理工場とされることが決定。外山保をリーダーとする自動車部門は独立を決意する。接収された工場内の資材、機械設備を借り受けることが認められた。東京北多摩郡府中町の府中刑務所隣、日本小型飛行機グライダー工場跡で活動を開始。
「たま（乗用車型）」
1947年 立川飛行機がGHQの指令により企業解体。4月トラック「EOT-47」完成。6月、東京電気自動車として法人化（実質的な創立）。最初の市販形電気自動車を発表、工場地元の地名にちなみ「たま」号と命名。最高速度35km/h、航続距離65km。当時の電気自動車の中で群を抜いた性能で注目を集める。乗用車形とトラック形があった。搭載バッテリー開発は湯浅電池の協力を得た。
1948年 より大型化・高性能化を狙った新型車「たまジュニア」・「たまセニア」を開発。横置きリーフスプリングによる前輪独立懸架を採用。商業的成功で電気自動車市場をリードする存在となったが、さらに企業としての安定を図るため、外山の義父で自由党代議士でもあった画商の鈴木里一郎に依頼し、鈴木の顧客であったブリヂストン会長・石橋正二郎に出資を請う。
