スポーツクラブは、小学校から大学までの学校生活の中で行われるクラブ活動とは別に、地域のコミュニティの中で行われるスポーツ活動の社会教育組織。
地域の活性化と合わせて、地域単位で、テニス、水泳、陸上、柔道、剣道、空手、太極拳から、野球、サッカーまで、既存のスポーツ少年団を取り込んで、主婦、高齢者の余暇活動まで含めるものである。こうした地域の活動の中から、ドイツではサッカークラブも生まれてきたといわれる。
民間スポーツクラブ（一般にフィットネスクラブと呼ばれることが多い）では、入会金の他に、数千円から1万円程度の会費（月謝）が必要ではあるが、ウエイトトレーニング、フィットネス、エアロビクス、ダンス、水泳、スキューバダイビング、テニス、ゴルフなどを専門のインストラクターから教えてもらうこともでき、多くの老若男女がスポーツクラブで汗を流している。
目次
1 日本における事業形態
1.1 日本国内で事業展開される主要クラブ
2 施設
3 関連
4 外部リンク
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日本におけるスポーツクラブが事業化されたのは1970年代で、1980年代になると余暇の多様化やバブル景気と相まって、企業の従業員に対する福利厚生の一環や地域社会への一般開放を目的として、企業の子会社によるクラブが増加、既存のスイミングスクールが参入するケースも見られた。一方で1990年代になるとバブル崩壊で経営不振のクラブが続出し、さらに企業の事業の再構築の一環としての、福利厚生の見直しもあって、中小クラブの営業権を大手クラブが買収・譲受するかたちで整理統合が始まった。また株式を公開・上場するクラブや、逆に投資ファンドの標的とされるクラブも現れている。
2000年頃からの、ダイエットやアンチエージングを始めとする健康ブーム、さらに、いわゆる「メタボリック症候群」が騒がれていることから、小型の施設が増加傾向にある。 また、専業のほか、後述の鉄道、流通など異業種からのクラブ参入も増加、さらには海外クラブの日本進出も始まったことで利便性やレッスン内容のバラエティ、付帯サービスなどでしのぎを削っており、ターミナル駅周辺や繁華街、新興住宅地、再開発地区周辺では大手・中堅・新興クラブ入り混じっての競合も見られるようになった。
2007年5月26日号の『週刊東洋経済』によると、日本のフィットネスクラブ市場規模は4000億円、全クラブの会員数の合計は国民の約3%にあたる385万人にのぼるが、アメリカ合衆国では会員数が国民の14%におよぶ約4200万人にのぼり、日本では成長の余地がまだあるといわれている。 ⇒[1]
日本国内で事業展開される主要クラブ
スポーツクラブ専業
セントラルスポーツ
ビッグ・エス※朝日新聞社グループの「朝日スポーツクラブ」の運営も受託
ゴールドジム( ⇒Gold's Gym)※アメリカ合衆国のスポーツクラブで、日本ではTHINKフィットネスが国内フランチャイジーである。
カーブス・インターナショナル( ⇒Curves International)※アメリカ合衆国のスポーツクラブで、女性用小規模店舗を主体とする。
イトマンスイミングスクール
レフコ（株式会社フィットネスマネジメント）
スポーツに関連する企業による関連事業
食料品・医薬品・アパレル・スポーツ器具などの製造業および卸・小売業、教育・文化機関が展開する。企業メセナや社内ベンチャー、社有地の有効活用の面も有する。
ティップネス（サントリー・丸紅出資）
ザバススポーツクラブ（SAVAS／明治スポーツプラザ：明治製菓出資）※川崎店のあるソリッドスクエアは旧川崎工場跡
サッポロスポーツプラザPAL（サッポロビール出資）※川口店は旧埼玉工場跡
グンゼスポーツ（グンゼ出資）※塚口店のあるグンゼタウンセンター つかしんは旧塚口工場跡
アスリエ（文教大学出資の企業体「文教センター」が運営）
ドゥ・スポーツプラザ（日新製糖出資）※旧晴海店は豊洲工場跡。