シベリア出兵（シベリアしゅっぺい、Siberian Intervention）とは、1918年から1924年までの間に、連合国（大日本帝国・イギリス帝国・アメリカ合衆国・フランス・イタリアなど）が第一次世界大戦から離脱したロシア共和国に対し、「革命軍によって囚われたチェコ軍団を救出する」という名目でシベリアに出兵した事件。
目次

1 背景

2 経過

2.1 ポーランド孤児の救済


3 参考文献

4 関連項目

//

背景

第一次世界大戦でヨーロッパは二つに割れ、ドイツ帝国・オーストリア・ハンガリー帝国などの同盟国と、フランス・ロシア帝国・イギリスなどの協商国が争っていた。戦争が長期化し、近代化の遅れていたロシアは開戦後すぐに弾薬が尽き、食料は不足し、財政は破綻した。困窮したロシア市民の支持を得て、レーニンの指導する赤軍が勢力を増し、1917年10月に世界最初の社会主義革命であるロシア革命が起きる。1918年に帝国は崩壊し、1922年にはソビエト社会主義共和国連邦が発足した。

ロシア共和国は単独でドイツ帝国と講和条約（ブレスト・リトフスク条約）を結んで連合国から離脱する。このため、ドイツは東部戦線の兵を西部戦線に集中することができ、フランス・イギリスは大攻勢をかけられて苦戦した。連合国はロシアの極東ウラジオストクに「チェコ軍捕囚の救出」を名目に出兵し、ドイツの目を再び東部に向けさせようとした。同時にロシアの社会主義革命勢力に対して楔を打ち込む意味もあった。

すでに西部戦線で手一杯になっているイギリス・フランスに大部隊をシベリアへ派遣する余力はなかった。連合国は地理的に近く、本大戦に陸軍主力を派遣していない日本とアメリカに対して、シベリア出兵の主力になるように打診した。アメリカは日本がシベリアに勢力を伸ばすのではないかと警戒したが、日本の寺内内閣は当初慎重であった。のちに総理大臣となる原敬は臨時外交調査会で、アメリカとの協力なしには出兵は難しいと主張し、アメリカと共同歩調をとるということで派兵を決定した。この日米の決定に際して、フランスの首相クレマンソーは「ようやく重い腰をあげた」として賛辞を送った。

当時の日本側の事情として、ロシアに地理的に近く、さらに日本の利権が絡んだ満州、日本統治下の朝鮮半島は直接ロシアと国境を接していた。日本軍はこれらの地域に社会主義の政治的イデオロギーが波及することを未然に阻止したかった。また、日本の政体（国体）である立憲君主制・天皇制とは相容れないソビエト政権の成立には強い危機感があった。日本が設立しようとした沿海州共和国・極東共和国は非社会主義ロシア人（白系ロシア人）に支配させ、この地をソ連と中国大陸の緩衝帯にしようとしたとの見方もある。

経過シベリア出兵を伝える日本の画報（救露討独遠征軍画報）

アメリカは1918年の夏に出兵を決定した。上記のようにアメリカと共同歩調を取ることを明言していた日本もこれにあわせて出兵を決定し、連合軍はウラジオストクに上陸した。連合軍の中核であるイギリスやフランスは西部戦線に兵力を割かれていたのでそれ程兵力は多くなく、兵力の大半は日本やアメリカの軍隊であった。

ところが1918年11月、ドイツ帝国で革命が起こってあっけなく停戦すると、連合国はシベリア介入を続ける目的がなくなり、こぞって撤兵した。しかし日本軍だけは、アメリカ軍やイギリス軍が撤退しても駐留を続けた。連合国の目的はドイツの目を東部に向けさせることであったが、大日本帝国陸軍参謀本部の考えは当初から日本政府のそれとも異なっていた。

日本陸軍は当初のウラジオストクより先に進軍しないという規約を無視し、赤軍のボルシェビキ、ゲリラや民兵との戦闘を繰り返しながら、北樺太、沿海州や満州を鉄道沿いに攻略し、シベリア奥地のバイカル湖東側までを占領した。各国よりも数倍多い兵士を派遣し、各国が撤退した後もシベリア駐留を続けたうえ、占領地に沿海州共和国、極東共和国の建設を画策。日本はロシア共和国ばかりでなく、イギリスやアメリカ、フランスなどの連合国からも領土的野心を疑われた。

1920年には、アムール川の河口にあるニコライエフスク港（尼港）において、ロシアの共産パルチザンによって日本軍守備隊と日本人居留民が虐殺されるという尼港事件が発生した。一方、日本軍および日本軍に支援された白軍も掃討戦をおこなった結果、村落焼き討ち、民間人虐殺がおこなわれ、シベリア住民の白軍へ荷担する日本軍に対する感情は悪化していった。