この項目は現在進行中の事象を扱っておりますが、ウィキペディアはニュース速報ではありません。性急な編集をせず事実を確認し、正確な記述を心がけてください。また ⇒ウィキニュースへの投稿も検討してみてください。なお、この内容は不特定多数のボランティアにより自由に編集されていることを踏まえ、自身の安全利害に関わる情報は自己責任でご判断ください。
この項目では経済におけるインフレーションについて記述しています。宇宙論のモデルについては宇宙のインフレーションをご覧ください。年あたりのインフレ率地図
紫色:デフレ状態
紺色:0 - 2%
水色:2 - 5%
緑色:5 -10%
黄色:10-15%
橙色:15%以上
CIA調べ、調査年度は国ごとに異なる
インフレーション(inflation)は、物価が持続的に上昇する経済現象。
インフレとも呼ぶ。英語で「膨張」の意味。 典型的なインフレは、好況で経済やサービスに対する需要が増加し、需給が逼迫することによって発生する。すなわち経済全体で見た需要と供給のバランス(均衡)が崩れて、総需要が総供給を上回った場合に、これが物価の上昇によって調整されることで発生する。物価の上昇は貨幣の価値の低下を同時に意味する。同じ貨幣で買える物が少なくなるからである。 好況下での発生が多いが、不況下にも関わらず物価が上昇を続けることがあり、スタグフレーションと呼ばれる。
尚、資産価格は物価に含まれない。主に、マクロ経済学で研究される。
目次
1 インフレの要因別分類
1.1 需要インフレ
1.2 供給インフレ
1.3 貨幣的要因によるインフレ
2 インフレの速度別分類
3 生活への影響
4 代表的なインフレ
4.1 世界最古のインフレ
4.2 価格革命
4.3 日本のインフレ
4.4 ドイツのインフレ
4.5 ハンガリーのインフレ
4.6 アルゼンチンのインフレ
4.7 ジンバブエのインフレ
4.8 アジア通貨危機のインフレ
4.9 局地的インフレ
5 慣用表現としてのインフレ
6 関連項目
7 脚注
8 参考文献
//
大きく分けると、実物的な要因と貨幣的な要因に分けられる。前者はさらに国内要因と貿易要因、需要要因と供給要因に分けられる。
需要側に原因があるインフレ。ディマンド・プル・インフレとも呼ばれる。 供給を大幅に超える需要があることにより物価が上昇する。 1973年から75年にかけての日本のインフレーションの原因は、オイルショックに注目が集まるが、変動相場制移行直前の短資流入による過剰流動性、「列島改造ブーム」による過剰な建設需要も大きな要因である。
供給側に原因があるインフレ。コスト・プッシュ・インフレとも呼ばれる。多くの場合、スタグフレーションや、それに近い状態になる。
コストインフレ
賃金・材料等の高騰によって発生する。原油価格の高騰によるインフレが典型的な例である。
構造インフレ
産業によって成長に格差がある場合に、生産性の低い産業の物価が高くなり発生する。これは、例えば効率の良い製造業で生産性が上がり賃金が上昇したとする。これに影響を受けてサービス業で生産性向上以上に賃金が上昇するとサービス料を上げざるを得なくなるため、インフレを招く。
輸出インフレ
輸出の増大により発生する。企業が製品を輸出に振り向けたことにより、国内市場向けの供給量が結果的に減って発生する。