インターネットカフェ（Internet cafe）は、有料でインターネットにアクセスできるパソコンを利用できる施設のことである。ネットカフェ、ネカフェ、ネット喫茶等様々な愛称で親しまれる。
目次
1 概要
2 店舗の特徴・利用方法
2.1 主なフロアー客席の一例
3 インターネットカフェの諸問題
3.1 行政・警察による本人確認などの規制強化
4 関連項目
5 出典・脚注
6 外部リンク
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概要近年増加するインターネットカフェ店舗例（日本・東京都豊島区）
日本では、2001年以降からパソコン本体価格の低価格化・導入の費用コストの低減、規制緩和によるADSLモデム売切り制導入の開始[1]、電気通信事業者のみ取付工事が許されていたモデム取り付けが個人による設置が可能になったことで煩雑さが解消され、インターネット常時接続（ADSL）を定額料金で利用できる環境が整い・普及した。これらの要素により漫画喫茶の付属設備のひとつとしてインターネットが利用できるパソコンの導入が進められた。
自宅にパソコンを所有しない、あるいはネット常時接続環境を導入していない人々が気軽にネット環境が利用でき、オンラインゲーム対応パソコンの導入により従来の漫画喫茶のマンガ単行本・雑誌と並ぶ集客のコンテンツとして人気が定着、新規ビジネスとして漫画とインターネットを複合化させたインターネットカフェのチェーン展開が多くの企業で展開された。消費者ニーズの高まりを受けて大都市を中心とした出店から地方都市への出店が加速し、インターネットカフェはアミューズメント施設として一般的に認知される存在である。
発展途上国ではパソコンや通信料金が高価なため、インターネットカフェを通じてウェブに接続する場合が多く、インターネットの普及を支えていると言われている。現在では最貧国や強い言論統制が行われている国でなければ、都市部においては多くのインターネットカフェが見られる。また、途上国のインターネットカフェの特徴として、IP電話を利用した電話サービスを主要サービスとして掲げていることも多く、特に国際電話は格安で利用できるため、旅行者の利用価値も高い。ただし、多くの店舗は公然と営業していても、国によってはIP電話は非合法の場合もあり、注意が必要である。
韓国ではPC房（PCバン、PC部屋の意）、中国では网? (wang ba) と呼ばれており、韓国・台湾・中国などでは若者によるネットゲームへの参加は、むしろ自宅などよりネットカフェで盛んである。一方、北朝鮮にもネットカフェは存在するが、利用料金が高く、多くの一般市民が利用できないと言われる。
1時間あたり数百円程度の料金、また長時間滞在する場合にはパック料金が適用されて割安となる店舗が多い。自動的にパック料金が適用される店舗もあれば、入店時に申告が必要な店舗もある。漫画喫茶などと複合化された店舗や、深夜サービスを行っている店舗も多い。主な利用者は若い男女や壮年男性など。仕事や娯楽、趣味でインターネットを利用するほか、待ち合わせや時間つぶしにも使われる。
手軽に利用できるインターネットへの常時接続環境（ADSLや光回線など）を自宅などに持たない人や、旅行・出張中の人が、電子メールの確認やウェブページの閲覧を行うのによく用いられる。テレビやラジオしかない電源が使えないカプセルホテルよりも、値段がほぼ同じでインターネットが使え、一部ではテレビ・漫画・雑誌が見られ、ゲームが出来、ドリンクが飲み放題のインターネットカフェのほうが便利なためカプセルホテル代わりに利用するビジネスマンや個人旅行客もいる（但し、24時間営業でない場合は当然このような利用はできない。またカプセルホテルと異なりベッドの設置が出来ないため、純粋に宿泊目的であればカプセルホテルの方が快適である）。
中には、半ば定住状態になっている日雇い労働者（いわゆるネットカフェ難民）、家出の少年少女もおり問題にもなっている。また、不特定多数が出入りするという環境のため、不正アクセスやネット詐欺などの犯罪に利用されたこともある。ネット犯罪や店内備品の万引き対策のため、入店時や会員登録時に本人確認を行うインターネットカフェも増えている。 入店時に身分証明書提示を求める店もある。店によっては写真入りのものを要求するところもあるし、銀行や証券会社等のキャッシュカードやクレジットカード、病院の診察券程度のものでもよいという店もある。この要求レベルは、主に条例の規制強度に左右され、公的身分証明書の提出が必須の地域もある。
使用する座席（パソコン）を指定できる・店側から指定される店と、座席を指定せずに空いているパソコンを自由に使用してよいオープン席の店がある。禁煙席と喫煙席に分かれていることが多い。店舗によっては無線LANのアクセスポイントを設けて、利用者のノートパソコンや携帯情報端末(PDA)の持ち込み使用に対応することがあるが、日本国内では少数派である。
風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（風営法）により、面積5m2以下の個室席を設置する場合は都道府県公安委員会への届け出が義務づけられている。
