ごみ箱、芥箱（ごみばこ）とは、役に立たなくなってしまった不要なごみを入れるための容器のことである。地方によっては「ごんばこ」などと発音する。「ごみ入れ」「ごみかご」「くず箱」「くず入れ」「くずかご」と呼ぶ場合もある。2005年日本国際博覧会（愛・地球博）のごみ箱
目次
1 使い方
2 分類
2.1 家庭用ごみ箱
2.2 企業用ごみ箱
2.3 飲料容器回収用ごみ箱
2.4 屋外用ごみ箱
2.4.1 屋外用ごみ箱の減少
3 ごみ収集制度以前のごみ箱
4 関連項目
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ごみ箱はそのままで、あるいはビニール袋をかぶせて使用する。後者の場合は中身を廃棄する際に詰めなおす必要がなく、水分の含まれたごみ、舞ったりする埃などがある場合には特に有効である。ただし、適切に分別されていないごみを確認するのは困難となる。
分類については色々あげられるが、主として設置場所によるもの、特定の利用者が使うか不特定の利用が見込まれるか、どういったごみを入れるか、などによってその形状やサイズが決まってくる。例えば、形状としては開口部が大きいもの、特定のごみのみを分別して入れられるようにアフォーダンスを促すもの（清涼飲料水などの缶、ペットボトルなど）、蓋つきのもの（臭いが出るもの、風の強いところに有効）などがあげられる。蓋付きのごみ箱によっては足元にペダルがあり、踏むと蓋が開く仕組みになっているものもある。
蓋に関して付け加えると、公共の場のトイレの個室ごとに設置されているサニタリーボックスの中には、赤外線センサーにより、アメリカの映画『スター・ウォーズ』シリーズにおけるジェダイのように手をかざすだけでその蓋が自動で開閉するものもある。
不特定の利用者が見込まれるごみ箱は、分別収集のために捨てられるごみが決まっている場合が多い。コンビニエンスストアや駅、公園にあるごみ箱には分別を示す表示があるので、それに従えばよい。最近では自治体の分別回収が導入・徹底されたことで、家庭のごみ箱も同様に分別のためにいくつかの仕切りが用意されたごみ箱が販売されている。そのような場合は（特定利用者の合意が形成されているため）何も表示されていない場合が多いので、友人宅に遊びに行ったときなどには注意が必要である。
ごみ箱が一杯になった場合には、手や足でごみを圧縮するとごみ袋交換までの寿命が延びる。その際、手や足がごみで汚れないよう、また内容物によって怪我をしないよう気をつける必要がある。また、あまり強く圧縮するとビニール袋が外れたり、中にあるごみの突起部がビニール袋を破らないようにも注意されたい。場合によっては圧縮した際に噴出す空気によって中の埃が舞ったり、ごみの内容によっては水分が飛散したりすることにも留意する必要がある。
家庭では持ち運びが可能なごみ箱が用いられる場合が多い。そのため、小容量・軽量のプラスチックやブリキ製のものが主流である。従来は部屋の片隅に小さめのゴミ箱を目立たないように置くことが多かったが、最近ではデザイナーなどによって手掛けられたおしゃれなごみ箱を、インテリアの一部として用いる人も増えている。一方で、自治体による分別収集のため、段ボールで分別ごみ箱を手作りする家庭も増えている。また市販のごみ箱にも、1つで分別可能な縦型のものなどがある。
台所では生ごみが大量に出ることから、蓋付きの密閉性のあるごみ箱が好まれる。また、他の部屋で出たごみをまとめる役割のごみ箱として、ポリバケツなどの大容量のごみ箱が用いられる場合も多い。生ごみを家庭菜園の肥料に再利用するため、家電メーカーから発売される生ごみ処理機を使う家庭も増えている。
環境問題への取り組みとして、企業ではごみを細かく分別してリサイクルしている場合が多い。企業では大量のごみが出るため、家庭用に比べて容量も大きく丈夫な素材で作られているごみ箱が多い。
飲料容器はリサイクルが可能であるため、自動販売機脇などには飲料容器専用のごみ箱が設置されている。穴が1つのものと2つのものがあるが、2つのものの片方の穴にはスターバックスなどで提供される使い捨て容器が詰まってしまっている場合が多く見受けられる。また、飲料容器専用のごみ箱に普通のごみを捨ててしまう人や、新聞・雑誌などをごみ箱周辺にポイ捨てする人もいるため、ごみ箱の設置を嫌がる事業主も多い。
屋外用ごみ箱1995年の爆弾テロ以来、フランスにおける屋外のごみ箱は、こういった中身の見えるものになった
屋外のごみ箱は丈夫である必要があるため、金属製のものが多い。雨による錆の心配があるため、ステンレス製のものが多いが、公園などでは金網タイプのものも多い。だが金網タイプはペンキがはがれやすく、錆びてしまっている場合がほとんどである。
屋外にごみ箱を設置すると、周辺がごみで汚れるため管理が難しい。また分別収集に対応するためには複数個のごみ箱を設置する必要があるが、置くだけのスペースがないこと、管理コストがかさむことなどから対応できていない場合がほとんどである。
